さあ、いよいよ東京オリンピック・パラリンピックだ。」との演題で講演会を行った。
先週末の行われた複数の世論調査で、東京大会に対して、中止もしくは再延期で
今年の開催に否定的な声が８割に達したことに言及し、「開催すべきが１月の調査で１４％、
１２月から半減した。再延期は１月が４４％で１２月は３２・２％だった。ただ、
再延期というのは開催するべきだという声。５８％が開催してほしいという意見だ」と、強調した。
一方で、世論の流れによる行政改革、財政改革が進んだ中で、新国立競技場に
「天皇陛下が座る玉座がなかった」、「屋根がなくなった」、「聖火台がなかった」など
さまざまな問題が出たことに「削減、削減、節減、節減という世論に押されたというのか、
マスコミに押されたというのか。そういうことによってメイン競技場の主要なものが全部なかった」と、指摘。
一部を組織委員会の経費で作り直していることも明かした。
その上で「世論調査を無視しろとは言わないが、世論調査にはタイミングと条件がある」と話し、
「今のコロナで、こういう騒ぎでやっている時に、『オリンピックどうですか？』と聞かれたら、何と答えますか？
答えようがないでしょう。まして一般国民が、“明日、子供や孫の成人式が中止になった”
“来月結婚式の予定をどうしようか”と、そういう時期に、なぜあえてこういう『五輪をやるべきか』