【LINE】今後10年間はタダ働き？ベッキーが違約金支払いで背負う負担とは？[05/30] [無断転載禁止]©bbspink.com
■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
芸能活動休止からのテレビ復帰を果たしたベッキーだが、今後しばらくはタダ働きを余儀なくされそうだ。
CM降板に伴う違約金は4〜5億円にのぼると言われ、その半額を負担するという見方も根強い。
そのために自宅を抵当に入れたという報道もあるほどだが、週刊誌の記者は違約金についてこう語る。
「CM出演の契約では所属事務所が当事者となります。そのため違約金の支払い義務も所属事務所側にあり、ベッキー自身が違約金を払うことはないのです。
だからといって彼女が金銭的負担を負わずに済むわけではなく、所属事務所に対して損害を補てんする形になると思われます。
おそらくはギャラの取り分を減らして、事務所に還元するのではないでしょうか」
休止前のレギュラー番組は実に10本。ベッキークラスだと出演料は1本100万円程度と見込まれ、年間では5億円近くにのぼる。
これを事務所と折半するとして、本人の取り分は年間2億円を超えていた計算だ。
これなら違約金の分もあっという間に取り返せそうだが、テレビ誌のライターはそう簡単にはいかないと耳打ちする。
「まずレギュラー番組すべてに復帰できる保証はありません。降板後の各番組を見てもベッキー不在の影響は軽微で、あえて火中の栗を拾いに行くメリットは小さいはずです。
それに復帰した場合でも以前よりギャラが下がるのは明らか。立場的に『それは安すぎる』と交渉することもできず、テレビ局の言い値を飲むしかありません。
そのため本人の稼ぎは年収数千万程度に激減するでしょうね」
仮に違約金が総額5億円だった場合、その半分にあたる2億5000万円を事務所に返済するためには、10年近くの丁稚奉公を迫られる可能性もありそうだ。
それでもポジティブが信条のベッキーゆえ、今後は返済に頑張る私を精一杯エンジョイするのかもしれない。
以下ソース
http://www.asagei.com/excerpt/58977
★関連板★
■えっちな話題なら”ピンクニュース”
http://mercury.bbspink.com/hnews/
■新作AV情報なら”AV情報＋”
http://mercury.bbspink.com/avplus/ 世界果てまでイッテＱは
もうベッキーはいらない！
おかずクラブがメインになっている！ なに復帰前提で記事書いてるんだよ 復帰なんてできねーよ いい人キャラの奴が嫌いだ！
ベッキーは記者会見で正直にならなかった
自らが原因の大きな矛盾が引き起こした罰だな！ 自業自得なんだし
嘘つきキャラにチェンジしてはじければ面白いかもね！ 既に世間では商品価値は無しと判断されているわけだが 不良債権として貸倒損失計上するがよろし
信用は買えないからなもう そうなんだよ。。記者あまいな。復帰できないんだよ。需要がないし、ＴＶ出てもバッシングの嵐。
そもそもＴＶも出られないがな。 まずは24時間マラソンならぬ
24時間スパルタスロンをガチで
もちろんノーギャラのうえ自身も募金すること
年始にはお笑いウルトラクイズの人間性クイズを
内容は山本モナ、ピストン矢口あたりとの潰し合いとか >>7
その頃にテレ東の旅番組でひっそり復帰ぐらいが身分相応 ▼重要
【諜報】上場予定のLINE社、現会長も韓国情報機関関係者と判明、LINE社HP役員名簿には記載なし 2016年6月30日22時04分
http://e cho-news.red/Japan/Korean-LINEs-Hidden-Chairman-Ex-Developer-for-Intelligence-Agency-Disclosed-by-Japans-Government
(魚拓) http://m egalodon.jp/2016-0701-0957-30/echo-news.red/Japan/Korean-LINEs-Hidden-Chairman-Ex-Developer-for-Intelligence-Agency-Disclosed-by-Japans-Government
今年、日本と米国での上場を発表したLINE株式会社の会長に、 かつて韓国国家情報機関の検索システム開発を担当していた李海珍氏が
４年前から現在に至るまで就任していることが、同社が関東財務局に提出した有価証券届出書」にある「役員の状況等」の記載から分かった。
李会長は、親会社である韓国NAVERの共同創業者であり、アプリケーションソフトLINEの開発提唱者だが、
２００７年に韓国「中央日報」が報道していたところでは、韓国情報機関の検索システム開発を行っていた人物である。
ところが、LINE社のコーポレートページを見ても、主要役員として彼の存在は全く記載されていない。
実は筆者がかつて旧NHN JAPAN(現・LINE株式会社の登記簿を調べた際に、李海珍氏の名前は一応「取締役」として記載されていたので取り上げたが、
当時もメディア向けの「顔役」は日本人の森川亮社長で、代表権も彼にあったため正直なところ日本法人においてはただの取締役としか思っていなかった。
金融商品取引法の規制（一般の企業に対する規制よりも厳しい）により
今回、李氏が会長職にあることが明らかに
LINE社の有価証券届出書にかかる先行報道としては、同社の財務状況および役員報酬と、構成員のうち相当数が韓国NAVER出身であることなどに触れた
今年６月の朝日新聞報道などがあったものの、会長職については今まで触れてこられなかった論点である。
関連 韓国国情院がLINE傍受 2014年7月号 BUSINESS ［サイバー戦争の「臨界」］
ttps://f acta.co.jp:443/article/201407039.html ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
