たとえば、ITベンチャーのヴァシリーが開発した「スナップ・バイ・アイコン（SNAP by IQON）」は、写真共有アプリのインスタグラム（Instagram）に投稿されたファッションコーディネートに使われているアイテムを写真解析し、その商品や類似商品を検索・購入できるウェブサービスだ。
自分が好きな写真や画像をシェアできる「ピンタレスト（Pinterest）」も画像検索機能を追加し、スマートフォンのカメラを使って類似商品などが探せる。グーグルも、画像検索でサングラスや靴、バッグなどの似ている商品をECサイトで探すことができるサービスを導入している。
このように、ますます“進化”する画像検索サービスだが、その技術が最も重要視されるのは犯罪や事故の捜査・抑止に利用するセキュリティ分野である。
今や東京23区内をはじめとする大都市の都心部や空港、駅、イベント施設などは至る所に防犯カメラや監視カメラが設置されており、そのネットワークから外れる場所はほとんどないと言われている。
犯罪が起きた後の容疑者の追跡などは、変装していたとしても骨相などから検索可能になっているという。
そして、この分野では日本企業が世界をリードしている。
たとえば、NECの顔認証システム「ネオフェイス（NeoFace）」は、アメリカ国立標準技術研究所（NIST）による初の動画顔認証の性能評価コンテストで、静止画に続いて4回連続で最高評価を獲得した。
同社によれば、このコンテストには世界の有力企業16社が参加し、2位以下を大きく引き離す精度の高さが認められたという。
「ネオフェイス」は、PCアクセス認証やビル・施設への入退場管理などの企業ユース、顔パス入場などのエンターテインメント分野、さらには出入国管理や国民IDシステムなど国家レベルのセキュリティ管理といった幅広い用途で日本をはじめ世界40か国以上で導入されており、なかでもアメリカでは州警察の3分の1ほどに採用されている。
NECは2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向け、これからますますセキュリティ関連ニーズが高まるとみて、顔認証技術の開発にいっそう力を入れる方針だ。
さらに今は、事件や事故を予測・予防する技術の開発が急速に進んでいる。
具体的には、イベント会場や駅のホームといった大勢の人が集まる場所で、不審な動きをする人間をマークしたり、鉄道自殺を予防したりする技術だ。
実際、防犯テクノロジーの専門会社アースアイズは、ベンチでうなだれて列車を何本も見送るような自殺の前兆をAI搭載カメラが検知して駅員に自動通報するシステムを開発したと報じられている。
このセキュリティ分野は、非常にレンジが広い。
たとえば、1人暮らしの若い女性が夜遅く帰る時、不審者やストーカーが自宅の周りをうろついていないかどうか、待ち伏せしていないかどうかといったことを、帰宅前にスマホから画像検索でチェックすることができれば、犯罪被害を未然に防ぐことができる。
セコムやアルソックなどの警備会社も、そうした技術開発に積極的に取り組んでいる。たとえばアルソックは、テロや犯罪を未然に防ぐための“人の感情を可視化する技術”を活用した不審者検出システムを開発しているという。
だが、優れた画像検索技術を開発すればするほど、それらの警備会社は不要になるわけで、実に皮肉な話である。
とはいえ、これまで人の眼や感覚に頼ってきた写真や画像のチェックは、今後、AIやロボットにどんどん代替されていく。
趣味や買い物の利便性は上がるが、安全・安心と監視社会とのバランスなど難しい問題も浮上している。
そのカギを握る画像検索技術の覇権争いが、これから様々な分野で激化するのは間違いない。
以下ソース
http://www.news-postseven.com/archives/20170910_609871.html
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