「山口組系の暴力団関係者が以前、潰れかけたヤクザ実話誌を買い取って、イメージアップ用の機関誌にしてしまおうと画策していたことがある。その費用を、日大関係者から出す話があった」
ヤクザ実話誌といえば、今春に「月刊実話ドキュメント」（ジェイズ・恵文社）が紙媒体としては休刊となっている。同誌は創刊34年で暴力団事情をメインに扱ってきた実話誌で、かつて芸能レポーターの井上公造氏が編集長だったことでも知られている。昨年3月に一度休刊し、編集者らが出版社を変えて昨秋に異例の復刊を遂げたのだが、長くは続かなかった。
昨今の出版不況で部数激減による継続断念とも思えるが、編集者は「ヤクザ記事への風当たりが強かった」と話していた。当のヤクザが、その雑誌の乗っ取りを企て、原資が日大関係にあったなら大スクープだが、「この話は肝心の雑誌側の責任者が応じなかった」と事情通。未遂に終わったものではあるが、買い取ろうとした理由はなんだろうか？
「実話ドキュメントは、数ある暴力団組織の中でも特に“山口組の情報に強い”というスタンスを前面に出してきた雑誌ですから、もし同誌を山口組の一勢力が買い取って独占してしまえば、勢力拡大をアピールする広報誌として活用することができるんです。というのも、近年は山口組自体が三分裂して雑誌の立ち位置が難しくなっている。表紙は必ず3分裂した組織のトップ、六代目山口組・司忍組長、神戸山口組・井上邦雄組長、任侠山口組の織田絆誠代表、3人の顔を並べるなど、その“気遣い”はかなりのものでした。何しろ3人の顔写真は表紙の中央部分だけでなく、上の部分にも掲載されていたんです。なぜかといえば、コンビニなどで雑誌を並べたときに他の雑誌に隠れ、表紙の上の部分しか見えないから。一部の組長の顔写真しか見えないと、組関係者からクレームがきたそうですよ。つまりは雑誌内の扱いでも縄張り争いがあったということ。ならば雑誌を買い取ろうとする勢力が現れてもおかしくなかったんですよ」（事情通）
もし“買い取り”が実現していたら、特定の組織ばかりが露骨に取り扱われた可能性はあるが、同誌で執筆していたライターは「関係者から買い取りの打診があったという話は聞いていない。休刊は編集長の決定で、その理由も聞いていない」という。
日大アメフト部では、内田正人元監督の失脚で、田中理事長の独裁体制が揺らいでいるとの話だが、その“ケツ持ち”とささやかれてきた山口組の方も、いまや世間からの排除と分裂騒動で弱体化。ヤクザ雑誌の休刊は、その凋落を表しているようでもある。
以下ソース
http://www.cyzo.com/2018/06/post_165011_entry.html
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