AV人権倫理機構が10月22日に発表した文章が、業界関係者に大きな波紋を広げている。文章では感染がAV撮影によるものではないこと、また、当該女性と接した関係者が羅患していないことも明記されているが、現場でAV女優と本番におよぶ男優にとっては、にわかに見過ごせない話だろう。
HIVに感染するとエイズに発症し、いずれ死に至ってしまうという認識がいまだ残っているが、現在は薬で発症をコントロールすることが可能になっており、必ずしも死に至ってしまうわけではない。しかし、粘膜を通して感染するため、知らずに関係を持ってしまえば、他の人にうつしてしまう可能性もある。
AV人権倫理機構が文章を提出するまで、このような事実を全く知らなかった男優も多いという。
「現場では関係者と情報交換したりすることもありますが、今回の件は全く知りませんでした。どの女優が感染していたかということよりも、現場の安全管理が不十分だということをあらためて思い知りましたね。もし自分が関係を持っていたら、知らずに他の女優にうつしてしまう可能性もあります。他人事の話ではありません」（AV男優）
また、9月に感染が判明しているのに、文章が発表されたのが翌月の22日だったことにも疑問の声が上がっている。
「さらに不可解なのは、文書では“当該女性と接した関係者が羅患していない”と明言されていますが、正確に判断するには、血液中に抗体ができる3カ月後じゃなければ確実とは言えません。文章ではこれ以上、詳細が触れられていないので詳しいことは分かりませんが、不安が残りますね」（業界関係者）
アメリカでは誰か1人が病気になると、業界全員が無期限で撮影禁止になる“モラトリアム期間”が設けられている。期間中は二次感染の被害がないか、必要ならば予防接種もあり、すべての安全が確保されて初めて撮影が再開されるという。
今回の通達で、業界の一部からは“本番禁止論”も出ているというが、ユーザーの反発を恐れ二の足を踏むメーカーも多い。
今や、日本人女性の200人に1人がAVに出演したことがあり、毎年4000〜6000人の女優が入れ替わっていくという。今後、安全面において、業界の取組姿勢が問われてくるだろう。
以下ソース
https://myjitsu.jp/archives/65763
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