やらせなのか過剰な演出なのか誤解なのかは置いておくとして、日本テレビの「世界の果てまでイッテQ」が今年5月20日に放送した人気コーナー「祭り企画」の「ラオス橋祭り」が実際には存在しないという「週刊文春」(文藝春秋)のスクープは世間でも問題視され、最終的に同社の大久保好男社長が「皆さんにお詫びを申し上げます。放送責任はすべて日本テレビが負う」と謝罪した。

 このスクープが出た際、最初の記事で文春が直撃したのは祭りコーナーの出演者である宮川大輔だった。そしてその後の日本テレビの対応に、とある会社が激怒し、業界内ではそちらのバトルのほうが実は大きな問題になっているという。

「宮川大輔さんはコーナーのメイン出演者なので直撃を受けたのは仕方がないにしても、その後の日本テレビの対応に宮川さんの所属事務所である吉本興業が激怒したと言われています。日本テレビは自らの保身ばかりを考え、タレントを守る気構えがないと判断して怒ったというんです」(テレビ局関係者)

 たしかに所属事務所はタレントを守ることが仕事だ。怒る理由はわかるが、具体的にはどのようなことで怒っているのか。

「日本テレビが当初発表したコメントでは現地コーディネーターに全ての責任を押し付け、自分たちも被害者であるかのように装っていました。しかし、すでに宮川さんは直撃も受け、矢面に立たされていたわけです。それなのに他人事のようにコメントを発表する日本テレビに吉本上層部が激怒したわけです」(同)

 激怒とは穏やかではないが、どんな内容だったのであろうか。

「日本テレビの各局員に吉本の役員や社員などから連絡が殺到しました。中には『吉本と全面戦争でいいんですね?』という内容もあったようです。吉本と全面戦争となれば局が完敗します。タレントを引き上げられたらレギュラーがどれだけ終わるかわかりません。そのため、役員まで含めてこの言葉に震えて日本テレビは方針転換したと言われています」(同)

 この方針転換が社長の謝罪に繋がったようだ。普段は温厚な態度の社員が多いというが、いざタレントがおかしな形で不利益を被るとなれば社を挙げて襲い掛かってくるのが吉本興行。その怖さを改めて実感した日でもあったと言えるだろう。ラオスの外交当局やBPOからも日本テレビには厳しい声が届いたと言われるが、それより怖かったのは吉本からの電話だったようだ。

(文=吉沢ひかる)

以下ソース
https://tocana.jp/2018/11/post_18867_entry.html

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