11月22日以降、長野県と岐阜県の県境に位置する焼岳(やけだけ)周辺で有感地震が多発している。この不穏な事態に、「噴火の前兆ではないか」という指摘が上がり始めているようだが、話はそれだけにとどまらない。実は、2011年の東日本大震災や2014年の長野県神城断層地震の前にも同地域で地震が頻発していたのだ。焼岳周辺における地震増加が、さらなる巨大地震の前兆である可能性について検討してみたい。

「硫黄岳」との異名をとる焼岳は標高2455mの活火山で、日本百名山にも選定された名山だ。有史以来の火山活動はすべて水蒸気噴火とされるが、それ以前は約2千年前を最後とするマグマ噴火を何度か起こしている。なお、1962年に水蒸気噴火を起こして全面的に登山が禁止されたが、その後は次第に規制が緩められ、今は気象庁が噴火警戒レベル1を継続している。

 その焼岳で群発地震が始まったのは22日午前9時頃で、山頂の北西1〜2km付近を震源とする最大M3.2の地震活動が継続し、23日には無感地震を含めてその数は2千回以上に達した。当初は火山性地震という報道もあったが、26日になって気象庁は「この群発地震は地下のプレート活動などに由来する一般的な地震の可能性がある」との見解を示した。

 焼岳周辺では、2014年にも5月3日から群発地震が起きており、同日だけで30回を上回るM2〜3クラスの有感地震が発生していた。この時は、武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏が「半世紀の休止は火山ではよくあることで、これからも噴火しないことはあり得ない。いずれ群発地震から噴火への道をたどることになろう」(zakzak、2014年5月16日)と注意を呼びかけていた。

 では、その後に何があったかというと、焼岳の噴火こそ免れたものの約半年後となる同年11月22日、長野県北部で「長野県神城断層地震」が発生した。M6.7、最大震度6弱を記録したこの直下型地震は、負傷者46人、住家全壊81棟という歴史に刻まれる被害をもたらした。

 さらに焼岳付近では、2011年にも2月27日から群発地震が発生しており、同日未明のM5.0、最大震度4を皮切りに、その後も28回のM2〜4クラスの地震が続いた。では、その後に何があったかというと、12日後となる3月11日、忘れもしない東日本大震災が発生しているのだ。さらに東日本大震災の翌日未明には、長野県北部を震源とする長野県北部地震(M6.7、最大震度6強)が発生し、3人が命を落とすなど深刻な被害をもたらした。

 これらの恐ろしい2つの前例において、焼岳の活動と巨大地震発生の因果関係は今のところまったく不明であるとしか言いようがない。しかし、焼岳近辺で地震が増えた後、東日本で巨大地震が起きたという事実は決して揺らがない。27日早朝には、茨城県南部を震源とするM5.0の地震が発生し、広く関東全域が揺れに襲われた。驚き、慌てふためいた読者もいるのではないだろうか。これからも東日本大震災の“第2弾”とでもいうべき大災害が「十分に発生し得る」ものと考え、日々警戒を怠ってはいけない。

以下ソース
https://tocana.jp/2018/11/post_18885_entry.html

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