世界中で新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行が拡大していますが、それに応じて「COVID-19に関する情報」も大量に出回っています。しかし、SNS上では多数のデマが流れているだけでなく、新型コロナウイルスに関する誤情報を広めるBOTも登場しており、「信頼できる情報」が埋もれてしまっているのが実情です。スタンフォード大学疫病予防センターの代表でありながら、「なぜ発表された研究のほとんどは偽であるのか(Why Most Published Research Findings Are False)」などの科学技術の研究倫理に関する研究でも知られるジョン・P・A・ヨアニディス教授は「新型コロナウイルスに関する誇張された情報の害」という論文を発表し、正確ではない情報を広めることは有害だと切り捨てています。

ヨアニディス教授は論文の冒頭で、「新型コロナウイルスに対する初期の評価と反応に関する問題」を列挙しています。それが以下。

・新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)とヒト免疫不全ウイルス1型(HIV-1)を比較した論文が注目を集めたが、この論文は査読されておらず、後に撤回された。しかし、撤回後も陰謀論が定着した。
・査読付き論文を掲載するジャーナルすらセンセーショナルで誤りを含む論文を掲載してきた。
・「最終的に新型コロナウイルスが世界人口の何割に感染するか」という初期の予測は大げさに誇張されすぎていたように見える。
・致死率に関する初期の予測も大げさに誇張されていた可能性がある。
・未発見の感染者の割合は不明だが、国ごとに差が存在し、割合自体も予想より大きい可能性がある。
・症例数は、検査キットの利用可能性や「検査を望む意思」などに大きく依存している。
・新型コロナウイルスに関する重要な政策のうち、れっきとした証拠を持つものはほとんどない上に、一部の政策は「明白な害がある」とさえいえる。
・マスクなどの買い占めや入院数の増加は医療制度に多大な負担を与えており、メリットはほとんどない。
・「国境封鎖は社会生活と経済に大きな打撃を与える」などの極論は、完全に推測に基づいている。
・1918年に生じたスペインかぜ大流行とCOVID-19の流行の比較は「明白に害がある」とまではいえないが、当てにならない。

ヨアニディス教授が主張しようとしているのは、「情報の弊害」ともいえる問題です。新型コロナウイルスが世に知られるにつれ、耳目を驚かせるようなセンセーショナルな論文や記事ばかりが脚光を浴びる傾向があるとヨアニディス教授は指摘。その一例として、アメリカ大手紙のウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)が掲載した「How Many People Might One Person With Coronavirus Infect?(1人の新型コロナウイルス感染者から何人が感染するのか？)」という記事を挙げました。

この記事はCOVID-19の流行がそれほど拡大していなかった2020年2月16日に掲載されたもので、当時の基本再生産数の推定値に基づいて「最終的には世界人口の40％から70％が新型コロナウイルスに感染する」という結論を導き出しているとのこと。このニュースは当時大きな話題となったそうです。

しかし、ヨアニディス教授は「この記事は、基本再生産数が1.3から6.5、つまり1人の感染者は1.3人から6.5人が新たに感染させるという推測に基づいているが、封じ込め政策が効力を発揮しているのを見ると、新型コロナウイルスの基本再生算数は1.3に近い可能性が高い」と指摘しました。

WSJの記事中で「世界人口の40％から70％が感染する」と論じたMarc Lipsitch氏は、2020年3月2日に予測を「20％から60％」に改定しています。これについてヨアニディス教授は「まだ誇張している」と一蹴しています。

続く

以下ソース
https://gigazine.net/news/20200324-coronavirus-harms-exaggerated-information/

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