東京五輪の7月開催はどう考えても無理。にもかかわらずIOCは「延期も含めて4週間かけて対応を検討する」と表明している。なぜさっと決断を下せないのか、そこには驚愕の裏事情があるという。

「基本的に2021年開催案で合意を取りたかった。そこが難しかったというのが混乱の出発点です」

　そう語るのは国際スポーツ分野に詳しい関係者だ。今夏の開催は無理。コロナという感染症が原因である以上、秋に動かしてもリスクマネジメント的には解決にはならない。そこで1年延期が当然のように検討されたわけだ。

　ただ、問題は2021年の夏には世界水泳と世界陸上が予定されていることだ。2021年にオリンピックを延期させればそれらの大会とバッティングする。一部の報道ではアメリカ陸上連盟が世界陸上について五輪と開催時期を調整するという観測が流れているが、どちらの大会も莫大な放映権料を前提にプロジェクトが動いている以上、ワールドアスレティックス（陸上の国際組織）も国際水泳連盟もこのタイミングでそれを手放すのには難色を示している。

　加えてコロナの場合、今年の冬に再流行が起きる可能性が高い。2021年への延期判断は、来年の今の時期になって再検討へと追い込まれかねない。

　次に検討されたのが2022年だが、ここは冬季五輪、サッカーワールドカップとバッティングする上に、ユース五輪もダカールで開催される。2023年にはふたたび世界陸上と世界水泳で、こちらもすでに開催地が決定している。

　そこで現在最有力とされている案が2024年に夏季五輪を二度開催する案である。2024年5月に東京五輪を、そして11月にパリ五輪を開催するというのがスポーツイベントとしての放映権収入の最大化の観点では望ましいというのだ。

　実はマラソン種目が東京から札幌に強行移転が決まったように、五輪開催に関しては地球温暖化によって2020年代を通じて8月に開催するのが無理になることが運営課題となりはじめている。二度開催案はその観点からも有効だという。

　一方で4年間も開催延期となれば開催国である日本からの抵抗が予想される。違約金を発生させない形でその抵抗をどう抑え込むか。その検討にこれから4週間をかけることになるというのである。

文＝ホラッチェ

以下ソース
https://tocana.jp/2020/03/post_149247_entry.html

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