0001逢いみての… ★
2020/10/22(木) 23:55:45.67ID:CAP_USERトランプ大統領が指名したウィリアム・バー氏が米司法長官であることから、このタイミングでの提訴は米大統領選を見据えた戦略的な意味があると考えられるが、グーグルの独占への危機感は以前から叫ばれていたことである。
たとえば、2019年３月４日付の英紙「Daily Star」は、「頭の中のグーグル」と題する衝撃的な記事を掲載している。それによると、人工知能（AI）の専門家で、Fountech.aiのCEO兼創設者であるニコラス・カイリノス氏が、20年以内に人間の脳内にインプラントを埋め込まれ、学習する必要がまったくなくなると指摘したというのだ。
「学習は暗記と無縁になります。声を出さなくても、なにもタイプしなくても、『これをフランス語でどう言うのか』と頭の中で尋ねるだけで、一瞬のうちに脳インプラントが答えを教えてくれるようになります」（カイリノス氏）
そしてこのインプラントは検索エンジンであるグーグルと密接な関わりがあるという。脳インプラントが接続される知識の供給源がグーグルになるからだ。要するに、知識＝グーグルとなるわけだ。
「グーグルがあなたの頭の中に入り込んでいきます。これは突飛な話ではないのです。それは、自分と同じように考えてくれる実に頭が良いアシスタントを持つようなものでしょう」（カイリノス氏）
現在でもすでにアップル社のSiriやアマゾン社のAlexaなど音声認識型のAIアシスタントが存在するが、脳内インプラントの埋め込みはその究極形と言えるだろう。ただ、これには非常に大きな問題がある。このインプラントが普及すれば、先述したように知識＝グーグルという知の独占と、他の情報ソースの排斥が起こることが予想されるからだ。
グーグルが情報の検閲を広範に行っていることは元グーグル職員に内部告発されているし、公にも「誤情報対策」として検閲強化を図っていることは周知の事実だ。この脳インプラントが実現すれば、グーグルのSEO（検索エンジン最適化）が真実を測る基準になるだろう。独占という言葉では生やさしすぎるファシスト的な思想統制である。
こうした将来的な危機を鑑みると、米司法省のグーグル提訴は、たとえ米大統領選を見据えた利己的な理由から行われたものであったとしても、結果的に人々の自由を確保することに繋がる歴史的な司法的（・政治的）判断だったと言えるかもしれない。実際に2019年の時点でカイリノス氏は「今後５年で大規模な変化が起こる」としていたことを考えると、まさに今が提訴を行う絶好のタイミングだったと見ることもできるだろう。
訴訟の決着には数年以上かかると見られているが、米大統領選の結果が、その結果を大きく左右することは間違いない。今後ますます目が離せなくなりそうだ。
以下ソース
https://tocana.jp/2020/10/post_178950_entry.html
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