0001ぷるんぷるん天国 ★
2021/11/07(日) 22:00:55.05ID:CAP_USER2021年11月05日
日本の新聞と異なって、「ニューヨーク・タイムズ」（NYT）はときどきセックスにかかわる長文の記事を掲載し、大きな反響を引き起こしている。
あるいは、The Economistもときどき興味深い記事を公表する。最近では、「クレジットカード会社はウェブの不承不承の規制者になりつつある」という記事のなかで、2021年10月15日から、マスターカードが世界中のアダルトサイトに対して、写真やビデオに写っている人の年齢や身元、アップロードした人の身元を確認することや、
迅速な苦情処理手続きを行い、公開前にすべてのコンテンツを審査するよう義務づけることになったと紹介している。マスターカードだけでなく、VISAもアダルトサイトに対して厳しい態度で臨んでおり、いわば当局に代わって、クレジットカード会社が規制に乗り出しているのだ。
アダルトサイトのPornhub
ここでは、2020年12月4日付の記事以降今年の夏までに広がった、ポルノサイトをめぐる「騒動」を紹介し、このところ何が問題になっているのかを紹介したい。
本題に入る前に、NYTが2019年9月28日付で配信した、「昨年、ハイテク企業から報告された子どもたちが性的虐待を受けているオンライン写真やビデオの数は4500万件を超え、これは前年の2倍以上にあたる」という記事を紹介したい。
そのなかで、「児童ポルノとして共通に知られているものは、デジタル時代以前から存在していたが、スマートフォンカメラ、ソーシャルメディア、クラウドストレージのおかげで、驚くべき速さでそれらは増殖してきた」として、テクノロジーの変化が引き起こす問題のなかで、とくに児童ポルノについて関心を寄せている。
こうした問題意識から、NYTのコラムニスト、ニコラス・クリストフは先に紹介した2020年12月4日付記事において、アダルトサイトのポーンハブ（Pornhub）を批判している。ポーンハブはユーチューブ（YouTube）のように人々が自分の動画を投稿できるようになっている。
毎年サイトに投稿される新しい動画680万本の大部分は同意した大人が出演しているのだろうが、「児童虐待や同意のない暴力を描いたものも少なくない」という。「動画のなかの若者が14歳なのか18歳なのかを確かめることができないので、ポーンハブもほかのだれもがどれくらいのコンテンツが違法であるかを明確に把握していない」と指摘している。
とくに、ポーンハブへの風当たりが強いのは、「ユーチューブとは異なり、ポーンハブがこれらのビデオをウェブサイトから直接ダウンロードできるようにしている」点にある。この結果、当局の要請で動画が削除されたとしても、すでに何度もダウンロードされており、再び別のサイトにアップロードされてしまうのである。
企業としてのポーンハブ
===== 後略 =====
全文は下記URLで
https://webronza.asahi.com/politics/articles/2021102900001.html