パチンコホールチェーンを経営するガイアが10月30日、東京地裁に民事再生法の適用を申請し、保全・監督命令を受けた。グループ7社の負債額は合計で約1133億円で、パチンコホール事業者の倒産としては、過去最大となる。同日、金融会社のJトラストは、ガイアのグループ各社の再建支援で基本合意したと発表。今後は、ホールの営業や従業員の雇用を維持しつつ、債権者への弁済を進めていくことになるという。

　1984年に設立されたガイアは、2007年には全国で約200店を展開するなど、マルハン、ダイナムに次ぐ業界3位だったこともある大手チェーン。2007年5月期には5853億円の売上があったが、その後下降線をたどり、2023年5月期には売上1895億円にまで落ち込み、店舗数も83店舗となっていた。

　パチンコ業界では、ガイアの倒産に関する噂は以前から囁かれていたという。パチンコ業界に詳しいジャーナリストの藤井夏樹氏はこう話す。

「もともとガイアの資金繰りが苦しいという話は、関係者の間でずっと囁かれていましたね。そのうえ、コロナ禍で客足も激減し、ガイアの店舗まるごとが別の法人に売却されるケースも増え、ガイアもそろそろ危ないのではないかと言われていました」

　倒産の予兆は、パチンコ業界関係者だけでなく、一般のパチンコユーザーにも知れ渡っていたという。

「いまはSNSやYouTubeなどで、パチンコ業界の内部の情報を発信するアカウントがあって、一般のユーザーが業界内のいろいろな噂を知る機会が増えているんです。10月の頭には、大手ホールが倒産するかもしれないという情報がすでにネット上で発信されていて、ユーザーの間でも『ガイアが危ない』と名指しされていました」（藤井氏・以下同）

　近頃は、一般のパチンコユーザーも、ネット上に存在するさまざまな内部情報に敏感になっているようだ。

「ユーザーにとってもっとも重要なのは、出玉の還元が良いホールを見つけること。経営が悪化しているホールは、当然ながら出玉でのサービスも良くないし、ユーザーが負ける可能性が高くなってしまいます。だからこそ、ホールの経営状況に関する噂は、ユーザーにとっても重要なんです。単純にパチンコやパチスロを打ちたいだけの“エンジョイ勢”にはあまり関係ない話かもしれませんが、“勝ち”にこだわるユーザーの中には、ネット上でさまざまな内部情報を探して、それをホール選びの参考にしているケースもあります」

　コロナ禍以降、パチンコ・パチスロ市場は衰退し、店舗数も減少の一途をたどっている。警察庁生活安全局保安課が発表した「令和4年における風俗営業等の現状と風俗関係事犯等の取締り状況について」によると、2022年12月末時点でのパチンコホールの営業所数は7665店舗、2021年12月末の8458店舗から1年で793店舗減少したこととなる。

「ガイアの倒産によって、パチンコ業界全体の業績の悪さがさらに印象づけられたのも事実。このニュースによって、お金が貸してもらえなくなり、資金繰りが悪化する法人が出てくる可能性もあるでしょう。ガイア倒産のあおりを受けて、閉店する店舗や倒産する企業が出てきてもおかしくないと思います」

　パチンコホールの閉店ラッシュが加速しかねない状況だからこそ、一般ユーザーはよりシビアな目を向けている。ネット上の内部情報だけでなく、店内のさまざまなところから、経営に関するヒントを見つけ出しているという。

「たとえば、宣伝広告が減ったり、店内の装飾が簡素化されたりといったことは、わかりやすい経営悪化のサインと言えるでしょう。また、それまで頻繁に新台入れ替えを行っていたのに、急に新台の導入台数が減ったり、入れ替えをしても旧機種が増台されたりなどといったケースは、新台導入の資金繰りが上手く行っていない証拠だと捉えられます。こういったことを参考にしているユーザーは多いですよ」

　パチンコ事業者の倒産やホールの閉店が珍しくないこの時代。ユーザーにとっては、ネット上にある内部情報をキャッチしたり、店内にある兆候を見抜いたりするところから、勝負が始まっていると言えそうだ。

以下ソース
https://www.moneypost.jp/1081453