支援金カットと新人の能力低下で結果的に企業の利益減
あぶれた若者は慰安婦団体や徴収問題解決団体などに身を寄せることになるも、慰安婦合意の金を一銭も貰えず
徴収問題に至っては無関係な日産などに喧嘩を売る始末