アメリカの景気がヤバいかも、という空気が投資家の間で広がっています。28日の米株式市場は、S&P500が▲1.97%、ナスダックは▲2.7%と大きく下落。
原因は「個人消費の落ち込み」と「インフレの再燃」。アメリカの経済を支えているのは個人消費ですが、最近のデータを見ると、みんな財布のヒモを締め始めている。
しかも、トランプ政権が関税を引き上げた影響で「物価がさらに上がるのでは？」という不安も広がっています。結果、株が売られ、資金は「安全資産」の米国債や金に流れました。実際、金はまたもや最高値を更新しています。
アメリカで関税をガンガン上げたのって1930年代の世界恐慌のときもそうだったんですよね。「スムート・ホーリー関税法」っていうのをやって、結果的に経済をさらに悪化させたという…。今回の関税政策も、同じ轍を踏むのでは？と心配する声も出てきています。
さらに注目すべきは「スタグフレーションの可能性」。景気が悪化しているのに物価が上がり続ける状態のことで、1970年代のオイルショックのときにアメリカが大変なことになったアレです。投資家はこのリスクを意識し始めています。
そして、ドル円は150円を割り込み、円高に。通常、米国株が下がると「リスクオフ」で円が買われやすいのですが、今回もその流れ。日本の投資家にとっては「円高になると、ドル建て資産の価値が下がる」ということなので、米国株投資をしている人は注意が必要です。
「歴史は繰り返す」 という言葉がありますが、投資においては「過去のパターンを知っておく」ことが、未来のシナリオを考える上で重要です。今回の下落、単なる調整か、それとももっと大きな流れの始まりか？