かつての発行部数は余裕で100万部を超えていたという、元「バカ売れ雑誌」の週刊現代。大手出版社である講談社の看板週刊誌に位置づけされていたが、ある異変が起きている。

「実は週刊現代が今年の5月から月3回発行になりました。厳密には週刊誌ではなくなったということ」(編集プロダクション関係者)

いまだ『週刊現代』と名乗っているし、毎週月曜発売と講談社のホームページにも記載されているが、どういうことなのか。

「あえて公表していないが、5月の10連休のドサクサに紛れて、今後は合併号などを織り交ぜて、毎月3冊しか発売しないと決まった。発売日は毎週月曜日だったが、今後は、月曜になったり金曜になったりで、10日毎に締切が訪れるようにスケジューリングしていくという噂」(同前)

出版不況が叫ばれる昨今どこの雑誌も苦労しているのは当然だろうが、そうなるには明確な理由があるという。

「老人企画以外が全然読まれていない。もう老人にしかニーズがないのです。現在、講談社は『おとなの週刊現代』として別冊を定期的に出しているが、そちらはバカ売れ、実売ランキングでも上位に食い込んでいる。いっそのこと、『週刊現代老人』という雑誌名にしてしまえ、なんていう冗談みたいな声もあったとか。『週刊現代』が戦いを諦めた結果、ライバル誌である小学館の『週刊ポスト』も右向け右になる可能性がある」(同前)

そして関係者の間では、すでにこんな側面での懸念事項がある。

「何より心配なのが、社員以外の契約記者のギャラ問題。『週刊現代』は年俸制の毎月払い。同じ講談社の『フライデー』のように週払いではないため、仕事のない週に振り込まれないということにはならないが、来年から大幅なギャラダウンが確実視されている」(フリーの雑誌記者)

またこんな似たようなケースもある。講談社の系列である光文社の『フラッシュ』は、5月は1冊しか発売しないようだ。

「これでは月刊誌ですよね。3週間の休み期間中、当然彼等はギャラがもらえない。契約記者のなかには『月収10万円でどう暮せばいいんだ』と嘆いている者も多い」(同前)

最悪の国策とも揶揄された地獄の10連休の悪影響もあるだろうが、これらが、いまの出版業界の実情だ。しかし講談社自体は週刊現代が売れずとも、坂道グループ写真集シリーズが異常ともいえる超特大ヒットを連発。もともとセレブ階層ともいわれる講談社の一部社員は、自分達には出版不況など関係ない、とたかをくくっているというから恐ろしい。

(瀬戸ジーニアス)

以下ソース
https://k-knuckles.jp/6/5222/2/

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