【防災】予測の精度が高まる『MEGA地震予測』 2023年に警戒すべき「4つのゾーン」
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0001逢いみての… ★2023/01/03(火) 22:58:57.72ID:CAP_USER
 2022年は、6月の能登地方地震(最大震度6弱)や10月の福島県沖地震(同5弱)などをはじめ大きな地震が相次いだ。国民の不安が高まるなか、測量学の世界的権威である村井俊治・東大名誉教授は、それらの地震が発生する「場所」「時期」「規模」を正確に予測、的中させてきた。

 精度が高まっている理由は、村井氏が日々、予測法をブラッシュアップさせているからである。

 村井氏が主宰する「MEGA地震予測」は、国土地理院が全国約1300か所に設置した電子基準点のGPSデータなどを使って地表の動きを捉え、1週間ごとの上下動の「異常変動」、長期的な「隆起・沈降」、東西南北の動きの「水平方向の動き」という主な指標を総合的に分析している。

 村井氏はその予測法をベースにして2020年にAI(人工知能)による危険度判定を導入。2021年には切迫度の高い時に限って発出する「ピンポイント予測」を実用化するなどして、より予測精度を高めた。

 そんな村井氏が2023年に警戒すべきエリアはどこか。危険度1位から4位までの警戒ゾーンを紹介する。

https://www.news-postseven.com/uploads/2022/12/16/megajishin.jpg
異常変動全国MAP2023Vol.1

写真2枚
【危険度1位】東北警戒ゾーン
 日本海側は沈降が続く一方、太平洋側は隆起が続いているため、その境目の奥羽山脈周辺に歪みが溜まっている。

【危険度2位】北海道警戒ゾーン
 水平方向の動きに異常が見られており、不安定な状態になっている。

【危険度3位】関東東部警戒ゾーン
 千葉県中央部のみ沈降し続けており、その周囲では今後も大きな地震が起きる可能性がある。

【危険度4位】九州南部・南西諸島警戒ゾーン
 鹿児島県の電子基準点「上屋久1」など異常変動が集中している。

【MEGA地震予測 MAPの見方】
 地図中では、2022年6月5日から2022年11月12日の間に、要警戒とされる「1週間で5センチ以上の上下動」があった地点を示した。それに加え、地表の長期的な「隆起・沈降」と、地表が東西南北のどの方向に動いているかの「水平方向の動き」の分析を加味し、過去の地震発生の前兆現象と比較した上で「震度5以上の地震が発生する可能性があるエリア」を警戒ゾーンとしている。MAP上には日本気象協会が発表している2022年に起きた震度5弱以上の地震を示した。

 今回は初めての試みとして、元NHKアナウンサーの安江真由美氏が詳細に説明する「ニュース動画」をまとめた。ぜひご自身の目と耳で確認いただきたい。

■以下URLリンクからアクセス
https://weekly-post-contents.net/megajisin/

以下ソース
https://www.news-postseven.com/archives/20230103_1824318.html

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0073夜更かしなピンクさん2023/03/05(日) 20:33:35.00ID:UDGU7xri
>>11>>69 >50>56>58
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「半割れ」南海トラフ巨大地震 もう1つの最悪想定
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/k10013996951000.html

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/K10013996951_2303031733_0303173447_01_03.jpg
四国や近畿、それに九州の各地で震度7。一方、関東や静岡では震度3や4となっています。実は南海トラフ地震のうち、国による西の「半割れ」の想定イメージを示したもの。マグニチュードは8.9です。
しかし、この地震で終わりではありません。南海トラフでは、西の領域だけで巨大地震が起きると、東の領域でも巨大地震のおそれが高まります。
東の「半割れ」の想定イメージの震度分布図が、以下です。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/K10013996951_2303031108_0303115930_01_04.jpg
愛知や静岡、三重で震度7。関東甲信や近畿も、震度6強や6弱の揺れが襲います。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/K10013996951_2303031108_0303115930_01_06.jpg
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/K10013996951_2303042157_0304215936_01_07.jpg

この「半割れ」は、歴史的にも繰り返し起きています。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/K10013996951_2303031108_0303115930_01_08.jpg

超高層ビルが…
今回、建築物の構造設計に詳しい摂南大学の西村勝尚特任教授らの協力を得て、超高層ビルが「半割れ」の2度の揺れに襲われたケースをシミュレーションしました。

大阪にある25階建て、高さ約100メートルの鉄骨造、制震装置のあるオフィスビルの構造を、コンピューター上で再現。大阪・此花区の地盤で想定される揺れを2回、入力しました。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/K10013996951_2303031733_0303173447_01_11.jpg
その結果、1回目の揺れではビルの鉄骨の一部が赤色に。変形したことを示します。この鉄骨を修復できないまま2回目の揺れに襲われた場合、下の階を中心に青色に変わった部分がありました。

これは変形した鉄骨が、揺れに耐えられずに破断したことを意味しています。

超高層ビルが、継続して使用できないダメージを受けてしまう可能性があるという結果となりました。
分析を行った西村特任教授は、超高層ビルの倒壊の可能性は低いとした上で、南海トラフ地震で大阪を襲うような2度の大きな揺れは、今のビルの設計の基準では想定されていないものだと指摘します。...

地元の活動を優先することに
他県の被災地に向かわない計画になっているのは、太平洋沿岸の10県(静岡・愛知・三重・和歌山・徳島・香川・愛媛・高知・大分・宮崎)の部隊です。その理由は、2回目の「半割れ」に備えること。
1回目の巨大地震で被害が少なかったとしても、被災地の応援に行っている間に、もう1回巨大地震が起きるおそれがあるためです。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/K10013996951_2303031106_0303115930_01_14.jpg
「半割れ」が発生した場合の出動対応イメージ

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230303/K10013996951_2303031107_0303121754_01_17.jpg
青で示したのが、西の「半割れ」が一度だけ起きたケース。これに対し、オレンジで示したのが、東の「半割れ」も起きたケースです。

西の「半割れ」で、回復しつつあった企業の生産額が、一気に落ち込み、元の水準に戻らなくなることがわかります。井上教授は、企業の「サプライチェーン」=「製品の供給網」が断たれるため、深刻な影響が出ると分析しています。


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南海トラフ地震 関連死 7万6000人可能性 東日本大震災の20倍か
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230304/k10013998521000.html
0074夜更かしなピンクさん2023/03/05(日) 20:34:07.31ID:UDGU7xri
>>73
「南海トラフ巨大地震」を知りつくす
https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/natural-disaster/natural-disaster_25.html

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「ドミノ倒しのように…」巨大地震で日本経済を襲う危機
https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/select-news/20230303_02.html
目次
経済被害は220兆円と想定
「日本経済全体に影響も」
「サプライチェーン」の影響が…
経済損失は北海道から沖縄まで
GDPの損失 1年で134兆円に
対策のカギは「代替先」
経済被害を減らすには

井上教授は、1回目の巨大地震が起きた後、180日後に2回目の巨大地震が起きるケースを仮定し、経済の被害をGDP(国内総生産)に換算して、分析しました。
その結果が、以下のグラフです。
https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/uploads/20230303_02_07.jpg
最初の地震で落ち込んだ企業の生産額は、時間がたつにつれて回復していきます。
しかし、そこに2度目の地震が起きると生産額はさらに落ち込みます。経済は、元の水準まで回復しなくなるのです。
シミュレーションでは、最初の地震の発生から1年間で失われるGDPの総額は134兆円にのぼりました。
東日本大震災の10倍にあたり、日本の国家予算に匹敵します。

それでは、被害を減らすにはどうすればいいのでしょうか。
井上教授が有効な対策として指摘するひとつが、企業の「代替先の確保」です。
企業の材料の仕入れ先など取引先を複数確保することを指します。
井上教授が行ったシミュレーションでは、全国の企業が代替先の確保を徹底した場合、GDPの損失を大きく抑えられるという結果になりました。
https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/uploads/20230303_02_09.jpg
オレンジ色が「何も対策をとらなかった場合」、青が「代替先を増やした場合」です。
2度の地震でも、GDPの落ち込みは小さくなり、1年後には元の水準近くにまで回復します。
年間の損失額は、代替先を増やした場合はおよそ35兆円に。最悪のケースの4分の1まで抑えることができるという結果が出たのです。

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“縮流” 気づいてからでは逃げ切れない津波
https://www3.nhk.or.jp/news/special/saigai/select-news/20230303_03.html
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