【防災】地震予測技術に革命 大地震の数時間前に予測する方法を発見！
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安全に避難を行うためには十分な猶予です。
フランスのコート・ダジュール大学（UCA）で行われた研究によって、大地震が起こる2時間ほど前になると、震源地となるプレートや断層でゆっくりとした「横方向の滑り」が起きていることが発見されました。
これまで大地震の前兆となる現象を確認しようと多くの研究が行われてきましたが、どの地震にも広く適応できるような共通現象をみつけることはできていませんでした。
研究者たちは「今回の発見によって大地震は事前に予測可能であることが判った」と述べています。
また既存の地震警報システムと組み合わせることで、数秒ほどしかなかった猶予が数時間単位に拡大させ、多くの人々の命を救えるようになるでしょう。
不可能と考えられていた大地震の事前予測を、研究者たちはどのように発見したのでしょうか？
研究内容の詳細は2023年7月20日に『Science』にて「The precursory phase of large earthquakes（大地震の前兆段階）」とのタイトルで公開されました。
かつては、地震を天気のように予測することは容易だと考えられていた時期がありました。
大地の深部で起きる地震のような壮絶な力学現象ならば、地下の様子を調べることさえできれば、予測材料に辿り着くのは難しくないと思われていたからです。
実際、東日本大震災など過去の大地震の前には、前兆と思える前震や地盤の崩壊など、多くの現象が観測されていました。
しかしその後の数十年にわたる研究にもかかわらず、地震の前兆として統計的に有意な信号を発見することはできませんでした。
大地震の前に前兆と呼べる現象が起きていたのは事実ですが、ある大地震の前兆が他の大地震の前兆にもなるとは限らなかったのです。
これまでにも、かつての大地震でみられた前兆を根拠に、近々大地震が来るとする多くの警告が発せられてきましたが、そのほどんどが的中しなかったのがその証拠です。
ですが近年の室内実験や地震シミュレーションによって、大地震の前には震源地となるプレートや断層に、極めてゆっくりとした滑りが共通して起こることがわかってきました。
そこで今回コート・ダジュール大学の研究者たちは、マグニチュード7以上の90件の大地震にターゲットを絞り込み、震源地近くでGPSを備えた観測所3000カ所の位置情報を分析しました。
https://nazology.net/wp-content/uploads/2023/07/8d0683b1e3d0bdb2c7d8c7fda33636f6.jpg
マグニチュード7以上の90件の大地震にターゲットを絞り込み、震源地近くのGPSを備えた3000カ所の観測所で記録された位置情報を分析しました。 / Credit:QUENTIN BLETERY et al . The precursory phase of large earthquakes . Science (2023)
すると驚くべきことに、地震が発生する直前の2時間の間に水平方向のゆっくりとした滑りが指数関数的に増加していたことが発見されました。
また観測された滑りの方向は、震源地となった断層の滑った方向と一致していました。
大地震が発生する直前に、この増加が偶然起こるとは思えません。
しかし研究者たちは確証を得るため、GPSに記録された10万個の地震に由来しないランダムな位置変化イベントを分析し、同様の変化が偶然起こる確率がわずか0.03%であることを突き止めました。
この結果は、大地震の起こる2時間前には共通して、震源地で水平方向のゆっくりとした滑りが起こることを意味しており、地震の前兆として利用できることを示しています。
研究者たちも「今回の発見によって大地震は事前に予測可能であることが判った」と結論しています。
現在の地震警報システムが地震の数秒から数分前と直前にしか利用することはできず、実行できる措置は限られています。
しかし最大で2時間もの猶予があるならば、最低限の持ち物を持って、安全な屋外に逃れることができるでしょう。
ただ問題がないわけではありません。
今回の研究の問題点、それは前兆となる「ゆっくりとした滑り」による位置変化が「数ミリ」と極めて小さいことです。
続く
以下ソース
https://nazology.net/archives/130187
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もし今「首都直下地震」が起きたら経済損失1千兆円 復興に20年以上 完全に日本終わる [878978753]
https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/news/1710470741/389-391
3/14
「首都直下地震」の経済的被害は１０００兆円、２０年間で 土木学会推計
https://www.sankei.com/article/20240314-ZLOP6665HZOTZHZSIR6SRLZXXE/
https://cloudfront-ap-northeast-1.images.arcpublishing.com/sankei/O623FAR5LJIA7CENSJJDB5SB7I.jpg
税収減と復興事業費を合わせた財政的被害は３８９兆円に上るとした。
土木学会によると、復興事業費も含めた財政的被害を試算したのは初めて。
電柱の地中化や橋の耐震補強など、公共インフラの事前対策に２１兆円以上を投資すれば、
経済被害を３６９兆円減らし、財政的被害を１５１兆円圧縮できるとしている。
報告書によると、経済的被害は、経済被害９５４兆円と資産被害４７兆円を合わせた１００１兆円。
財政的被害の内訳は、税収減が３６兆円で、復興事業費が３５３兆円。
推計を取りまとめた藤井聡京都大大学院教授（都市社会工学）は都内で記者会見し
「減災のために適切な投資をすれば、人的被害も経済的被害も最小化できる」と話した。 >>10>16>47 >>12>>238
3/11
【千葉県沖で地震頻発】専門家が“周期”を指摘「1912年、1950年、1987年にM6以上の地震が37～38年周期で繰り返している」
https://www.news-postseven.com/archives/20240311_1946327.html?DETAIL
https://www.news-postseven.com/uploads/2024/03/11/seven2410_P120.jpg
https://www.news-postseven.com/uploads/2024/03/11/seven2410_P121.jpg
わずか9日間で36回──これは、2月26日以降に発生した千葉県沖を震源とする地震の回数だ。そのうち3回は震度4の大きな揺れを観測した。 ...
スロースリップは東日本大震災（2011年）の前にも観測されており、巨大地震発生のシグナルと考えられる。同現象で繰り返し発生する「群発地震」を危険視する専門家も少なくない。立命館大学環太平洋文明研究センター特任教授の高橋学さんもそのひとりだ。
「能登半島地震や熊本地震（2016年）でも、大地震発生の少し前から周辺の地域で群発地震が起きていました。さらに、大正時代の関東大震災（1923年）の発生前にも、房総半島周辺や神奈川県西部で地震が相次いで発生していたという記録が残っています。
千葉県沖の群発地震は、大地震発生の危険性が高まっていることを意味しています。数週間から数か月以内に、関東地方で大きな地震が発生する可能性があります」
恐怖を助長する、不気味なデータもある。
東海大学と静岡県立大学で客員教授を務め、日本地震予知学会の会長でもある長尾年恭さんが解説する。
「千葉県の房総半島沖では1912年、1950年、1987年にマグニチュード（以下、M）6以上の大地震が37～38年周期で繰り返しています。偶然との見方もありますが、今年は前回の地震から37年目に当たるのです」
房総半島沖でM6以上の地震が発生した場合、房総半島の震源近くは震度6弱から6強、東京23区も場合によっては震度5強ほどの強い揺れに襲われるという。
過去3回の地震は、M6.2（1912年）、M6.3（1950年）、M6.7（1987年）と徐々に地震規模が大きくなっているため、次の地震がM7クラスになるのではとの見方もある。長尾さんが続ける。
「万が一、房総半島沖でM7クラスの地震が発生すれば、首都直下地震が誘発されることも考えられます。
政府の地震調査委員会は千葉県沖の群発地震に関して、“5～6年周期のスロースリップ現象”についての見解は発表していますが、“37～38年周期”の地震には言及していません。不安をあおり混乱を招きたくないという考えがあるのかもしれません」
つまり今年か来年に、首都直下地震が発生する可能性があるのだ。 ... >>256
>>71>>9
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【MEGA地震予測】警戒が促される「首都圏」ゾーン 東京、神奈川、千葉の南関東全域の地表からガス噴出を確認
https://www.news-postseven.com/archives/20240327_1950876.html?DETAIL
https://www.news-postseven.com/uploads/2024/03/22/post2411_p103_jishin.jpg
JESEA主席研究員兼CTO（最高技術責任者）の郭広猛博士が言う。
「ここ数か月で確認できた地震の前兆と思われる現象と弊社が蓄積している過去の地震データを照合した結果、4月中旬までに日本国内で震度5弱以上、またはマグニチュード（M）6以上の大きな地震が発生する可能性があると考えています」 ...
国土地理院は3月1日、千葉県房総半島沖でプレートの境界付近の断層がゆっくりと滑る「スロースリップ現象」を観測したと発表した。この現象は大地震と相関があるという研究が少なくない。
「3月中旬に衛星画像データの解析で、東京、神奈川、千葉の南関東全域の地表から、地震の前兆と思われるガスの噴出を確認しました。
また、『水平方向の動き』では電子基準点『千葉大原』などで南南東方向の大きな動きが見られました。これは2018年7月7日、千葉県東方沖で発生した地震（最大震度5弱、M6）の直前の動きと酷似しています。 ... >>258
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「反対方向に動き出した」隆起した能登半島が一転“沈降” 長期間続く「余効変動」影響は関東まで
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/mro/1105127?display=1
「不思議なことに反対方向に動き出した」影響は関東まで
...
しかし、地震後に人工衛星を使って地殻変動を精密に調べた結果、能登半島周辺では一転、地盤が最大で5センチ沈降したことが分かりました。
こうした地震のあとに地盤が動き続ける地殻変動は「余効変動」と呼ばれ、北陸から関東にかけて、広い範囲で長時間続く可能性があります。 ...
能登半島北東沖の震源の深さ 従来よりも“浅い”可能性
...
このうち、佐渡に近い能登半島の北東の沖合は、震源が他の領域と比べてより深い位置にあるとされていましたが、
海底に設置した地震計のデータを解析した結果、他の領域と同じくらいの深さ15キロから20キロ前後だったことが分かってきました。 ... >>260 >263 >>7
台湾実話
4/11
“大阪大地震”のXデー「台湾の次は日本」の不吉なデータと万博への不安
https://weekly-jitsuwa.jp/archives/136389
ちなみに、今回の大地震は1999年9月21日に台湾中部で発生し、2400人以上の人命を奪った「921地震」（M7.7）以来の巨大地震といわれ、原因は沈み込んでいたフィリピン海プレートが跳ね上がったためとみられている。 ...
気になるのは、地震学者の間で噂されている「台湾で地震が起きると、日本も大地震に見舞われる」との説。オカルトめいた伝承にも聞こえるが、実はこれには〝不吉なデータ〟が存在するのだ。
日本同様「地震大国」として知られる台湾では、1018年2月にも今回と同じく花蓮県近海を震源とした「花蓮地震」（M6.4）が発生。同県や宜蘭県で震度7を記録したこの地震は17人の死者を出した。
その4カ月後の同年6月、「大阪府北部地震」（M6.1）が発生しているのである。
「 ... そもそも断層ができた由来と地震の原因は台湾と同じで、南海トラフを境に沈み込むフィリピン海プレートが影響を与えたためといわれているのです」（科学ライター）
前出の島村氏もこう話す。
「台湾の地震は日本の地震と兄弟関係にあるといわれる。 ... ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
