だがこの度、健全性が売りのブロックチェーン内に児童ポルノが隠されていたことが明らかになった。英紙「The Guardian」（20日付）によると、ドイツ・アーヘン工科大学の研究者らが、ビットコインのブロックチェーン上に保管されている1600のファイルを調べたところ、8つの性的なコンテンツが含まれていることが判明。うち1つは児童ポルノと思しき若い女性のヌード画像、2つは142のダークウェブ上のサイトへのリンクなど、274の児童ポルノサイトへのリンクが含まれていたという。論文「A Quantitative Analysis of the Impact of Arbitrary Blockchain Content on Bitcoin（ビットコインにおける恣意的なブロックチェーンコンテンツのインパクトに対する定量分析）」によると、発見された2つの性的な画像は、疑わしい取引を見つける特殊な検知器で発見されたため、一般的なサービスで挿入されたものではないそうだ。
ブロックチェーンは基本的に取引の台帳として機能しているが、2015年のインターポールの調査では、ビットコインのブロックチェーン内に結婚写真、Eメール、チャット履歴、暗号キー、ウィキリークスのデータなど、わずかではあるが取引に関係しないデータが含まれていることが明らかになっていた。
また、米紙「New York Post」（21日付）によると、ブロックチェーンは恒久的で不可逆な台帳であるため、今回発見された児童ポルノのデータさえも削除することが不可能だという。ブロックチェーンの健全性が裏目に出てしまった最悪の状況だ。
ビットコインのマイニングをするためにはブロックチェーン全体、あるいは大部分のダウンロードが必要となるため、ユーザーは意図せずして児童ポルノを所持してしまうことになる。
「このことを想定した法はまだ整備はされていませんが、ドイツ、イギリス、アメリカでは、児童ポルノは違法なコンテンツですので、ビットコインのブロックチェーンの所有自体が違法になる可能性があります」（アーヘン工科大学の研究者）
児童ポルノの単純所持は世界112カ国で違法であり、ご存知のように、日本でも2014年に「改正児童ポルノ禁止法」が成立し、児童ポルノの単純所持が違法になった。漫画『るろうに剣心』の作者・和月伸宏氏（本名・西脇伸宏）が、10代前半の女児の裸を写したDVD複数枚を所持していた容疑で逮捕されたことは記憶に新しい。世界的に児童ポルノの単純所持が禁じられていることから、実質的に誰もビットコインを使えなくなってしまうということだ。
これまでにもブロックチェーンが児童ポルノの安全な避難場所として使用される危険は指摘されていたが、実際にポルノ画像が存在することが発覚したのは今回が初めて。日本では児童ポルノ映像や画像の支払いにビットコインが使用されたケースがあるが、ビットコインのシステムそのものに対する脅威ではなかった。
一度ブロックチェーン内に入り込んだデータは削除できないならば、稼働中のブロックチェーンはどうすることもできないような気もするが、児童ポルノは全世界でセンシティブな扱いを受けているため、何らかの対策を講じざるを得ないだろう。不適切なコンテンツが混入された経緯も含め、今後の動向に注目だ。
以下ソース
http://tocana.jp/2018/03/post_16380_entry.html
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