昨年から筆者は、何度も繰り返し大地震発生を警告してきたが、その内容を振り返ってみると、今回の大阪北部地震を示唆する事項が実に多いことに気づく。今回は、それらを改めて振り返るとともに、今年後半も日本、とりわけ西日本では大地震の発生に注意する必要があることを解説したい。
1. ラドン濃度
まずは「大気中ラドン濃度」に注目したい。地中から放出されるラドンガスの濃度が地震発生前に上昇することは、過去の記事でも紹介したように多くの科学者が認めるところである。筆者は「RadGraph 待機中ラドン濃度グラフ集」というサイトの機能を利用して、いくつかの観測点のラドン濃度グラフを自身のウェブサイト上に表示しているが、その中には今回の震源に近い大阪東部観測点のグラフも含まれていた。
大阪北部地震の約1週間前、この観測点のラドン濃度がピークに達し、その後は下降に転じると発生3日前に最低レベルを記録、そして18日の大地震につながった。このように、ラドン濃度が大きく上昇した後で一気に下降した時、または下降が終わり最低レベルに達しているタイミングで地震が発生することがわかっている。もしも、このような“発震スタンバイ状態”に気づいていれば、いち早く大阪の人々に警告することができたかもしれない。筆者にとって、今回の大きな反省点となった。
2. アリューシャン列島の地震後、日本で大地震
1年前となる昨年7月18日、アリューシャン列島でM7.8の大地震が発生した。実はこの付近でM8クラス以上の大地震が起きると、それから約1年のうちに日本列島を含む「環太平洋火山帯」上でも大地震が起きる可能性が高いのだ。昨年の記事で筆者は、特に「西日本のフィリピン海プレート境界上で大地震が起きる」可能性について指摘したが、ちょうど11カ月目、その通りになってしまった。
3. 台湾―西日本地震連鎖の法則
今年2月6日、台湾東部を花蓮地震が襲った。台湾の大地震と、西日本のフィリピン海プレートが沈み込む地点を震源とする大地震が連動した例は多く、筆者がデータを解析したところ22件（20世紀以降）が確認された。2月の記事で、これを「台湾―西日本地震連鎖の法則」と命名したが、大阪北部地震も法則どおりの出来事だった。
4. 新燃岳噴火の後で大地震
今年3月1日、霧島連山・新燃岳が噴火した。その後の記事で紹介したように、霧島連山で噴火が起きると、それから数カ月～1年以内に国内でM7.5以上の大地震や火山噴火が起きていることが筆者の独自調査で判明。大阪北部地震の規模はM6.1と条件に届かないが、甚大な被害を伴う直下型地震だったという点に鑑みれば、これも法則に準じる出来事といえそうだ。
5. ラニーニャ終了
今春、太平洋東部の赤道域で海面水温が低くなる「ラニーニャ現象」が終息したと考えられている。過去の記事で紹介したように、ラニーニャ現象が春に終息すると、遅くともその晩夏までに日本の太平洋側で大地震（海溝型地震）が起きるケースが多い。大阪北部地震は海溝型地震ではなかったが、タイミングとしてはこの法則と見事に符合する。
6. スーパームーン直後
また、今年は月が地球に最接近する「スーパームーン」現象が5回も起きるが、大阪北部地震の当日に配信された記事で記したように、この日は6月14日のスーパームーン（新月）から4日後。この点だけを踏まえても、大地震に十分注意すべきタイミングだった。
しかも、7月13日も部分日食を伴うスーパームーンとなったが、4日後には茨城県沖でM4.8、最大震度4の地震が発生している。やはり、スーパームーンの数日後までは、地震に注意すべきだということがわかるだろう。
続く
以下ソース
http://tocana.jp/2018/07/post_17609_entry.html
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