50m走で、7.5秒で走ることを目指して体育の授業を行った。結果、最初8.5秒だった生徒Aは最終的に7.6秒という成績を出した。一方、生徒Bは最初7.0秒だったが、最終的に7.4秒だった。この結果から、どちらの生徒に教育的効果があったと言えるだろうか。そんな問いに応える調査が埼玉学調だ。
学力調査といえば、文科省が実施している全国学力テストがあるが、埼玉学調との違いはどこにあるのだろうか。
文科省の調査は、毎年4月に小学6年生と中学3年生を対象に行われているテストで、児童の学力の状況が客観的に把握できる調査として、全国の自治体で実施されている。都道府県別の結果が公表され話題になるが、受験者は毎年変わるので、一人ひとりの児童の成績の経年変化（どれだけ学力が伸びたのか、反対に伸びなかったのか）は測れない。
一方、埼玉学調は、小学4年生から中学3年生までの児童生徒を対象に、学力の変化を継続的に把握できる調査を行っているため、一人ひとりの子どもたちがどれだけ伸びたかが把握できる点が大きく異なる。
本来、教育の成果は一人ひとりの子どもをどれだけ伸ばすことができたのかを見ないと測れないはず。しかし、これまで日本ではそれを測る指標がなかったのだ。そこで、文科省から埼玉県教育委員会に出向中だった大江耕太郎氏、大根田頼尚氏が中心となって開発されたのが、埼玉学調。平成27年度から、県内公立小中学校（さいたま市を除く）の小学校4年生から中学校3年生の生徒約30万人が、毎年受検している。
特徴は、一人ひとりの学力の伸び率を測れる点だ。例えば、ある子どもが数回テストを受けて前回より高得点を挙げたとしても、たまたまそのテストが易しくて高得点が取れただけかもしれない。テストの結果を成長の証と見なすためには、それぞれの試験の難易度差を考慮する必要がある。そこで、OECD（経済協力開発機構）が実施しているPISA（国際学力到達度調査）と同じ、IRT（項目反応理論）というテスト理論を採用して、問題も難易度を揃えた。これによって、同じ子どもや学校の変化を継続的に把握できるデータが取れるという。
埼玉県教育委員会では、例えば学力が伸びた教科の授業を他の教師が参考にするなど、このデータを使って教師が互いに授業研究をして、より良い学校教育を構築する材料にしてほしいと言う。
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主体的・対話的で深い学びと学習方略・非認知能力、学力との相関図
もう一つ画期的なのが、自制心や自己効力感、勤勉性ややり抜く力といった、非認知能力を世界的に広く使われている指標を使って調べ、学力との相関を測っている点だ。
その結果、アクティブラーニングなどの問題解決型の学びや非認知能力（特に自己効力感）と、学力には正の相関があるという結果が導き出されている。また、各学年を通じて、教員が「認めてくれた」「どちらかといえば、認めてくれた」という実感を持つ子供ほど、自分自身について「難しいことでも失敗をおそれずに挑戦している」と回答する傾向があるなど、非認知能力が子ども同士または子どもと教師との関わりのなかで培われることも示されている。
続く
以下ソース
https://biz-journal.jp/2018/10/post_24924.html
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