今年6月、米「Syracuse Newtimes」に近年UFOの目撃件数が全米で急減しているという報告が掲載された。著者であるUFO研究者のシェリル・コスタ氏がMUFONとNUFORCのデータベースを元に作成したグラフを見れば、その傾向は明らかだ。2012年に年間14,123件だった報告件数は2014年に13,985件ともう一度ピークを迎えた後、2017年には7,837件と2012年比で55％も減少しているのである。この傾向は今年も続いていると（6月時点で1329件）コスタ氏は分析している。
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画像は「Syracuse Newtimes」より引用
この記事が発表されると、多くのUFOマニアのみならず、英「Syracuse Newtimes」など欧米マスメディアの関心も引き付けた。どうしてUFOは目撃されなくなったのか？ 人々はUFOに興味を失ってしまったのだろうか？ と。
そもそも、UFOの目撃件数にはおおまかだがサイクルがあるという。コスタ氏によれば、およそ6〜7年の間隔で増減を繰り返しているのだそうだ。マヤ暦を元にした世界滅亡予言のために目撃が急増した2012年の後、現在は減少期に当たるのではないかというのが彼女の見立てである。
NUFORCの創設者でディレクターのピーター・ダベンポート氏は「Business Insider」の取材に対し、なぜこのような現象が起きているのかよく分からないと当惑していることを明らかにしている。そして、その原因が政府による陰謀の可能性もほのめかしている。
「事件の件数がただ減っているだけなのかもしれないし、UFO団体への報告が電子的に傍受されている可能性もある」（ダベンポート氏）
要するに政府が民間UFO団体のデータベースをハッキングし、目撃件数を少なく見せかけている可能性があるというのである。にわかには信じがたい話であり、ダベンポート氏自身も半ば冗談半分であるようだが、疑いの矛先はいつだって政府に向かうものである。
その一方で、もっと冷静な分析もなされている。例えばドローンの急激な普及と規制緩和により、アメリカでは見慣れないものが空を飛んでいても、人々はUFOではなくドローンだと済ませてしまっているというのである。
また、スマートフォンとSNSの普及もUFO報告の減少につながっている可能性がある。超常現象研究者のシャロン・ヒル氏は、米「Gizmode」の取材に対し、今日のソーシャルメディア文化では、奇妙な体験をしたとき、まずSNSやYouTubeに写真や動画をアップする傾向を指摘する。
UFOは撮影が難しく、うまく撮影するのは至難の業だ。もしUFOに遭遇したとしても、それをうまく撮影できなかったならSNSにも書き込まないだろう。ピンボケの写真や動画など、誰も見向きもしないのだから。さらに、ろくに証拠も残せなかったのだから、UFO目撃情報を収集している団体に証言を送ることもためらわれるのではないだろうか。
一方で、UFO目撃件数の減少はUFOというものに対する社会・文化の受け止め方が変わった結果という見方も存在する。冷戦時代、UFOは大国間の戦争で滅亡の危機に瀕する地球を救う救世主と見なされていたが、その後は政府と結託して陰謀をたくらむ脅威とみなされるようになった。そのようなUFO・エイリアン観の変遷が、目撃件数の裏に潜んでいるのかもしれない。
だが、空に「何か」がいるのは確かである。そして、人々の報告なしにその正体を暴くことは難しい。もしUFOを見たのなら、勇気をもって報告して頂きたい。
以下ソース
https://tocana.jp/2018/10/post_18444_entry.html
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