「1000億円産業といわれるAV業界ですが、その裏では、これまで一部の悪質なスカウトマンやAV関係者が、目先のお金欲しさに若い女性たちをAV出演するよう誘導していました。“AVに堕とす”のです。『芸能人になれる』、『モデルになれる』とだますのはまだ優しい部類。事務所に監禁して契約書にサインするまで帰さない、あとから出演拒否したら多額の違約金を請求したり、中には“洗脳”を受けた元女優もいたほどです。明らかに犯罪行為と言えるものでした」(某スカウトマン)
出演強要の被害を受けた女性70名が、女性団体の後押しを受け、ついに声を上げたのだった。そこから堰を切ったように業界の様々な問題が噴出。悪質なプロダクション、さらには彼らを使っていた大手AVメーカーも続々摘発され、大きな社会問題に発展したのだ。
「AV業界側も過去の過ちを認め、健全化を進めるために第三者機関に新たに“審査”を依頼。そして立ち上がったのが、弁護士を中心にした団体『AV人権倫理機構』。代表は女性法律家協会の会長で、脇を固めるのも弁護士ばかり。一番の目的は女優の人権擁護。AV業界の改革が始まった」(某AV監督)
まず変わったのは、プロダクション側と交わす契約書の中身だ。しっかり“AV女優としての契約”と明記することを義務付けたのである。そして、作品には“5年間の使用期限”を設け、出演者が要請すれば販売停止などの措置が取られるようになった。
「現代はVHSビデオやDVDなどのソフト販売はメインではなく、インターネット流通が主流です。だから、引退した女優の作品がずっと見られるというのは、彼女たちの側からしたら大問題でした。この通称“5年ルール”の開始で、実際に引退した女優たちから顔バレ、結婚などを理由に申請が殺到したそうです。つい最近もレジェンド女優の蒼井そらさん、森下くるみさんらが申請して大きな話題になりました。彼女たちも今や結婚して子供を持つ母親です。AVのギャラは印税契約ではなく1本単位の出演料なので、元女優にとって残しておくメリットはないのです。現段階で計3000本近い作品がネット流通から削除されていますが、今後益々増えることが予想されています」(AV流通会社社員)
80、90年代に活躍した往年の名女優の作品も地味に消されているのが実情で、『歴代AV女優BEST10』などの作品も、今後は販売するのが難しくなるそうだ。
また、5年が経過していなくても、撮影内容や元女優が強く求めることによって、削除対象になるという。
「今後は『総集編』のように大人数が関わる作品は、メーカー側も販売停止申請が来る可能性が高くなるから、作りたがらないだろうね。また、大勢が出演する“ぶっかけ”や“大乱交”モノも、リスクが高いため減少傾向にある。1回出演しただけの男優が、販売停止を申請していたほどだから(苦笑)。大人数作品は当該シーンだけをカットすれば販売できるけど、名前を頻繁に変える無名女優も多いので探すのも一苦労。労力やリスクを考えれば、もう大人数作品は見られなくなるかも」(前出・AV監督)
以下ソース
https://wjn.jp/article/detail/8329888/
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