【防災】津波が川を上ってくる！「USJ・キタ・ミナミが浸水」「中村区にまで」…南海トラフ大地震『大阪・名古屋被害シミュレーション』
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津波は大阪湾から上陸「大阪」浸水MAP
世界有数の地震列島・日本には、M9以上の過去最大級の巨大災害が確実に迫っている。来たる南海トラフ巨大地震では、10県で震度7、西日本を中心とする広範囲で震度5弱以上が想定されているが、それ以上に深刻な被害を及ぼしかねないのが「巨大津波」の悪夢だ。
「ここに津波がきます」
そう表示されたスマホを手にする住民たちが、逃げ場を求めて歩き回る。3月12日、神奈川県川崎市は、巨大地震発生時に想定される津波の避難訓練を行なった。
そこで用いられたのが、「リアルタイムAI津波予測」という最新技術だ。富士通が東京大、東北大と共同開発した最新技術で、スーパーコンピューター「富岳」と人工知能（AI）を活用し、巨大地震が発生したら、いつ、どこに、どのくらいの津波が到達するかをリアルタイムで予測できる。同技術はまだ実用化前だが、危険度に応じて色分けされた津波情報が、スマホアプリ上の地図に表示される仕組みだ。
冒頭の避難訓練では、午前8時前にM8.5クラスの巨大地震が発生したと想定。川崎市立川中島中学校の近隣住民約180人が参加し、スマホの画面を見ながら危険な区域を避けて、安全な避難ルートを探しながら避難した。富士通研究本部主席研究員の大石裕介氏が語る。
「従来の予測では海岸線の津波高が公表されてきましたが、当技術では富岳とAIを活用することにより、内陸部の津波浸水まで予測できるようになりました。避難訓練では、川中島中学校付近の浸水深は50cm程度との予測が出ました」
リアルタイムAI津波予測の試みが示すように、巨大地震で発生する津波から身を守るためには、「いつ、どこで、何が起きるか」を正確に知っておく必要がある。特に切迫するのが、30年以内に70～80％で発生するとされている南海トラフ巨大地震だ。最大規模のM9クラスの巨大地震が発生したら、太平洋側で北は首都圏、南は鹿児島まで津波が押し寄せ、最大で32万人もの死者が出ると想定される。
耐震補強などの地震対策に比べて、津波対策は十分に浸透しているとは言い難いが、南海トラフ巨大地震で生じる津波は沿岸部だけでなく、内陸部や都市部にまで襲来する危険性がある。
「3.11では陸上に漁船が打ち上げられました。同じ光景が、間違いなく大阪でも起こります」
そう語るのは、関西大学社会安全研究センター長・特別任命教授の河田惠昭氏だ。2012年に内閣府・中央防災会議のもとで、南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループの主査を務め、翌2013年に公表された大阪府の津波被害想定を作った人物である。
「南海トラフ巨大地震が発生した際、津波に襲われる大阪は中心部から早く浸水します。大阪は海抜ゼロm地帯が広く、浸水が深くなることから、多大な犠牲者が出るでしょう」（河田氏）
南海トラフでM9クラスの最大規模の地震が発生すれば、大阪府の死者は13万人を超えると想定されている。府内のほぼ全域で震度6弱が観測されるなか、沖合では津波が発生し、時速720kmで紀伊水道を北上する。津波は地震発生から約2時間で大阪湾に到達し、さらには淀川や、河口が隣接する安治川、尻無川、木津川を遡上して大阪市の中心部に流れ込む──。別掲の図は大阪府の津波浸水想定をもとに作成した被害予測マップだ。
「津波はまず臨海部を飲み込み、大阪万博会場となる人工島・夢洲やユニバーサル・スタジオ・ジャパン（USJ）などがある此花区、海遊館がある港区、京セラドーム大阪のある西区などが浸水する恐れがあります。それから氾濫水がキタ（梅田駅周辺）やミナミ（難波・心斎橋周辺）に向かうまで、わずか20分程度と予想されます。道頓堀川からは水が溢れ出し、梅田駅や大阪駅、中之島の国際会議場あたりまで浸水想定区域に含まれています」（河田氏）
続く
以下ソース
https://www.news-postseven.com/archives/20220427_1748431.html
★関連板★
■えっちな話題なら”ピンクニュース”
http://mercury.bbspink.com/hnews/
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http://mercury.bbspink.com/avplus/ 大阪市は上町断層の直下地震で中心部の高層建築が沢山倒壊して最大10万人死亡するらしい >>24
3/14
明治になって最初の大地震・浜田地震から150年、西日本内陸地震に備えを
https://news.yahoo.co.jp/byline/fukuwanobuo/20220314-00286308
https://newsatcl-pctr.c.yimg.jp/r/iwiz-yn/rpr/fukuwanobuo/00286308/title-1647148507809.jpeg
明治になって最初の大地震
今からちょうど150年前、まだ、太陰暦だった明治5年2月6日（グレゴリオ暦の1872年3月14日）に島根県西部を浜田地震による強い揺れが襲いました。...
被害の様子などから、震源は浜田市の沖合、地震規模はM7.1、最大震度は7程度だと推定されています。1週間前から活発な前震活動があったようで、家屋の全潰数は約5千棟で、山崩れが各地で起き、火災も発生しました。
犠牲者は約550人に上ります。この地震で、国分海岸の土地が隆起して、国の天然記念物でもある石見畳ヶ浦ができました。
・・・
繰り返す西日本の日本海側での地震
浜田地震以降、西日本の日本海側では繰り返し地震が起きてきました。首都圏を壊滅させた1923年関東地震と、南海トラフ地震である1944年東南海地震・1946年南海地震前後の間には、M7クラスの地震が4回も起きています。
1925年5月23日北但馬地震（M7.3、死者2,925）、1927年3月7日北丹後地震（M7.3、死者272）、1943年9月10日鳥取地震（M7.2、死者1,083）、1948年6月28日に福井地震（M7.1、死者3,769）の4地震です。...
最近の約20年間にも、2000年10月6日鳥取県西部地震(M7.3)、2005年3月20日福岡県北西沖地震（M7.0）、2007年3月25日能登半島地震(M6.9)、2016年10月21日鳥取県中部の地震（M6.6）、2018年4月9日島根県西部の地震（M6.1）と多くの地震が起きています。...
今後の地震に備え、耐震対策を
これらの地震の震源域を西から東へと並べると、浜田地震、島根県中部の地震、鳥取県西部地震、鳥取県中部の地震、鳥取地震、北但馬地震、北丹後地震、福井地震、能登半島地震と並んでいます。
よく見ると、地震が起きていない隙間があちこちにあることが分かります。
地震調査研究推進本部は、近い将来の発生が心配される南海トラフ地震について、今後30年間の地震発生確率を70～80％と評価し、平均的な残り時間は十数年としています。
南海トラフ地震発生前には西日本内陸の地震活動が活発になると言われます。西日本内陸で、今後さらに地震が発生することもあり得ます。... 6/6
【地震】大地震発生が最も心配されている糸魚川―静岡構造線、1260年も息をひそめる活断層 [すらいむ★]
https://egg.5ch.net/test/read.cgi/scienceplus/1654517170/24-32,35-41
https://newsatcl-pctr.c.yimg.jp/t/iwiz-yn/rpr/fukuwanobuo/00299403/title-1654389632639.jpeg
地震本部による主要活断層帯の長期評価
・・
2022年1月1日時点で、今後30年間の地震発生確率が15％以上と評価されたのは、糸魚川―静岡構造線断層帯と日奈久断層です。
熊本県の日奈久断層は、2016年熊本地震の前震で北東部が活動しましたが、南西部が割れ残っているため八代海区間で高い確率になっています。
地震発生確率が最も高い糸魚川―静岡構造線
主要断層で最も地震発生確率が高い糸魚川―静岡構造線断層帯は、4つの区間に分けて長期評価が行われています。
今後30年間の地震発生確率は、北部区間ではM7.7の地震が0.009～16%、中北部区間ではM7.6の地震が14～30％、
中南部区間ではM7.4の地震が0.9～8％、南部区間ではM7.6の地震がほぼ0～0.1%で発生すると評価されています。
これらの区間が同時に活動すればM8クラスの地震になる可能性もあります。確率が最も高い中西部区間は、平均活動間隔が600～800年程度なのに、
最新活動時期から、約1200～800年程度経過しており、地震発生の切迫度が高いと考えられています。
・・・
1260年前の6月に起きた大地震
北部と中北部の断層帯が活動した最近の地震の候補としては、762年の地震が挙げられています。
この地震については、続日本紀に、「天平寶字六年五月己卯朔、丁亥、美濃、飛彈、信濃等國地震、賜被損者穀 家二斛」と記されています。西暦では、1260年前の6月9日に当たります。
被害が信濃、美濃、飛騨と広域に及ぶため、相当に大きな地震だったようです。
ちなみに、糸魚川―静岡構造線断層帯中部の松本市に位置する牛伏寺断層は、活動間隔が平均約千年で、最新活動時期が700～1500年前、平均変位速度が千年あたり８ｍ前後と考えられていますので、762年の地震の規模はＭ８程度だった可能性があります。
地震、火山噴火、感染症に見舞われて花開いた天平文化
762年の地震の前には、大きな地震が続発し、感染症も流行しました。734年5月18日には、生駒断層の活動が疑われる畿内七道を揺るがす地震が起きました。
直後の735年から737年には、天然痘と思われる疫病が流行しました。...
さらに、745年6月5日に天平地震が発生しました。
この地震は養老断層が活動したと考えられています。養老断層は、1586年天正地震でも活動したようですから、養老―桑名―四日市断層の今後30年間の地震発生確率は、ほぼ0%～0.7%と低めに見積もられています。
天平文化の成立の裏には、感染症と大地震があったようです。
心配される南海トラフ地震発生前後の活動
南海トラフ地震の発生前後は東京以西の内陸直下での地震活動が活発化すると言われています。
平成の30年間には、1995年兵庫県南部地震以降、2000年鳥取県西部地震、04年新潟県中越地震、05年福岡県西方沖地震、07年能登半島地震、新潟県中越沖地震、
11年長野県北部の地震、静岡県東部の地震、14年長野県北部の地震（長野県神代断層地震）、16年熊本地震、鳥取県中部の地震、
18年島根県西部の地震、大阪府北部の地震など、多くの地震が発生しています。
ちなみに、神代断層は、糸魚川―静岡構造線断層帯の最北部に位置します。
また、1854年安政東海・南海地震の翌年の1855年3月18日には飛騨白河周辺でM7クラスの地震が発生しています。
今後30年間の地震発生確率が70～80％と言われる南海トラフ地震の発生前後に糸魚川―静岡構造線断層帯で大規模な地震が発生することもありえます。... >>13 >>27
2021/05/31
八ヶ岳北部の大月川岩屑流は仁和地震に連動して発生か？ 岐阜大などが解明
https://news.mynavi.jp/article/20210531-1897203/
岐阜大学と岐阜聖徳学園大学は5月25日、長野県東部に位置する八ヶ岳火山北部の崩壊で発生した「大月川岩屑流堆積物」中の
埋没樹木の放射性炭素(14C)年代測定を行い、このイベントが西暦887年に起こった可能性が高いことを明らかにし、
近くを通る「糸魚川-静岡構造線」の南部に沿った活断層が、同年発生した南海トラフ沈み込み地震の「仁和地震」に連動した
可能性が示唆されたと発表した。
●天正地震
1586年1月18日（天正13年11月29日） M7.8 - 8.1
https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%A9%E6%AD%A3%E5%9C%B0%E9%9C%87
（東海東山道地震、飛騨・美濃・近江地震）
8クラスの地震と6クラスの地震が接近して立て続けに発生した可能性あり
●慶長十九年十月二十五日の地震
1614年11月26日
M7.7
https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E6%85%B6%E9%95%B7%E5%8D%81%E4%B9%9D%E5%B9%B4%E5%8D%81%E6%9C%88%E4%BA%8C%E5%8D%81%E4%BA%94%E6%97%A5%E3%81%AE%E5%9C%B0%E9%9C%87
（高田領大地震あるいは高田地震）
駿府・三河・伊勢の津波記録を重視すると東海沖、紀伊・伊予の記録は南海沖、越後高田の津波記録は日本海の震源域を示唆し、銚子にも津波記録がある、成立不可の実体不明な歴史地震 >>14>22>26>27 >23 >24
2021/10/12
死者7千人「濃尾地震」から130年 内陸直下型地震はまた起こるか
https://www.asahi.com/sp/articles/ASPBD2WFDPB4OIPE00C.html
https://www.asahicom.jp/imgopt/img/19cd3c8ce0/comm/AS20211012000697.jpg
「国内の主要活断層帯として知られる『濃尾断層帯』のうち、温見（ぬくみ）断層北西部と根尾谷断層帯、梅原断層帯の三つの断層が連動して活動したためです。
最大震度は7と推定され、非常に広い範囲で震度6の揺れが起きました」
「M7・3だった1995年の阪神・淡路大震災に比べ、放出されたエネルギーは10倍以上になります」
「濃尾断層帯は『新潟―神戸ひずみ集中帯』と呼ばれる領域に含まれています。
ここでは日本列島のほかの領域と比較して、東西方向に圧縮されるひずみの速度がものすごく速く、地震が多く発生しています。
阪神・淡路大震災だけでなく、2004年の新潟県中越地震や18年の大阪北部地震の震源も、この集中帯に含まれています」
「歴史をひもとくと、南海トラフ沿いで起きた地震の前後で、内陸の活断層による直下型地震が増える傾向にあります。
1944年と46年の昭和東南海地震と南海地震の前後、45年の三河地震や48年の福井地震など、M7前後の直下型地震が起きています。
日本が経済成長を遂げ、阪神・淡路大震災まで大都市が壊滅するような地震がなかったことは、幸運だったと思うべきでしょう」
2022/04/05
石川県で頻発する地震は「北陸大地震」の予兆か？ 専門家も“内陸直下型”を警戒
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/life/303480
■地盤が急速に変動
いま警戒されているのが北陸地方だ。石川県で地震が頻発している。今年に入ってから、有感地震発生は37回に達している。...
「いま石川県で起きていることは、内陸直下型の大規模地震が発生する前段階の可能性があります。
1891年に起きた“濃尾地震”と同様の地震が起きる恐れがある。
濃尾地震は、福井～岐阜～名古屋を襲ったマグニチュード8.0の大地震でした。観測史上、最大級の内陸直下型の地震です。活断層が動いて起きた。
家屋の倒壊率は80～100％でした。海溝型地震だと家屋の倒壊は少ないのですが、内陸直下型は被害が大きい。阪神・淡路大震災も内陸直下型でした。
しかも、能登半島は地滑りが起きやすい地域なので非常に心配です」（高橋学氏） >>30
なぜ，阪神・淡路大震災は大災害となったのか？
https://hamakado-law.jp/blog/news/431
【理由②】 大災害の警告を各自治体が黙殺したこと
実は，阪神・淡路大震災前から，地震学者は地震を警告していたといいます。
1972年には，大阪市立大と京大のチームが，「神戸と地震」と題した報告書をまとめ，神戸に都市直下地震が起こるおそれを指摘していました。
神戸新聞は，一面トップで「神戸にも直下地震のおそれ」と警告していました。
神戸新聞は1974年，1980年に大きな紙面を割き，かなり力を入れて警告記事を書いていました。
1974年の紙面には，危険区域の予想図も掲載されており，予想図は，実際に被災した地区とまったく同じであったといいます。
ちなみに，東日本大震災においても，地震学界が巨大地震が発生すると警告し，
福島原発の安全を審査する委員会でも869年の大震災の再来が考えられるという指摘があったにもかかわらず，
政府も責任諸官庁も，福島県も東京電力もそれを無視していたという事実を付しておきます。
●兵庫県や神戸市が警告を黙殺したのはなぜか？
「震度6を超える可能性もある」という警告は，「震度6に対応できる費用が無いから」という理由で捻じ曲げられたそうです。
また，水道管の耐震化工事よりも，神戸空港建設費に予算が使われました。
当時，水道管の大半は継ぎ手部分が弱く，震度6に対応できる耐震管は1970年代に登場したばかりでした。
神戸市の場合は，3000キロメートルを超える総入れ替えが必要であり，3000億円超，後の神戸空港建設費に相当する額が必要でした。
6/12
宮城県沖地震４４年、備え再確認 ３０年以内発生率は７０～８０％
https://kahoku.news/articles/20220611khn000045.html
宮城県沖地震４４年 進まぬ耐震化 被害相次ぐ
https://kahoku.news/articles/20220612khn000005.htmlん
仙台市体育館、ホワイトキューブ、大型ホールで天井落下 コスト増で復旧足踏み
宮城県沖地震を受け１９８１年に導入された新耐震基準に伴い、建物本体の耐震化が進んだ一方、天井などの非構造部材の耐震対策は遅れている。...
復旧工事が始まらないのは多額の費用負担がネックとなっているからだ。...
市の予算だけで賄うのは難しく、国の支援次第になる」と悩ましい状況を打ち明ける。...
市スポーツ振興課は「天井の耐震化には費用だけでなく、工期も考慮する必要がある」と、当面は復旧にとどめる方針だ。...
市内外の他の施設との調整も必要になるため「各施設が順次、大規模改修のタイミングで天井の耐震化も図るのが最適解」との考え方だ。...
国土交通省などによると、東日本大震災では全国２０００カ所以上で天井が落下。東京では九段会館で女性２人が死亡、２０人以上が負傷した。...
震災を教訓に国は１４年、建築基準法施行令を改正。一定規模以上の建物のつり天井を耐震化するよう義務づけた。...
水道管損傷、断水 耐震適合率は地域で開き
大きな地震が起きるたび、各地で発生する断水被害。３月の地震では宮城県内１８市町で最大約３万７０００戸が断水した。
県内の基幹的な水道管のうち、想定される最大級の地震に耐えうる割合を示す「耐震適合率」は２０２０年度末で４６．４％。財政難で耐震化が進まない現状がある。...
https://kahoku.news/images/2022/06/12/20220612khn000005/005_size5.jpg
宮城県内１４市の基幹管路の耐震化状況
国は補助制度を設けるなどして基幹管路の耐震化を促す。２０年度末の全国平均４０．７％を、２５年度末に５４％、２８年度末には６０％以上とする目標を掲げる。
宮城を除く東北では福島が最も高い５６．３％。岩手４８．１％、青森４５．７％、山形４３．０％と続き、秋田は２４．７％にとどまる。全国トップは神奈川の７２．８％。高知が２３．８％で最も低い。 >>1-2
2022/06/11
大地震とゲリラ豪雨が同時発生で大阪はどうなる？ 建物、道路、液状化の被害予測MAP
https://www.news-postseven.com/archives/20220611_1762640.html?DETAIL
https://www.news-postseven.com/uploads/2022/06/09/post2219_p111_osaka_map.jpg
大阪液状化＆ゲリラ豪雨MAP
https://www.news-postseven.com/uploads/2022/06/09/post2219_p109_osaka_map.jpg
大阪建物全壊MAP
https://www.news-postseven.com/uploads/2022/06/09/post2219_p113_osaka_map.jpg
大阪道路崩壊ゲリラ豪雨MAP
...
関西で危惧されるのは「南海トラフ巨大地震」である。「南海トラフ巨大地震災害対策等検討部会」の被害想定（2013年10月30日）によると、
南海トラフでM9クラスの最大規模の地震が発生すると、大阪府の揺れによる建物被害は大阪市を中心に府内のほぼ全域に広がり、全壊・半壊合わせて約17万5000棟に達する。
揺れによる全壊棟数が多いのは、大阪市内は城東区、旭区、此花区、西成区など。大阪市外では、阪南市、泉南市、堺市が上位に位置する。
同部会の委員で、関西大学社会安全学部・特別任命教授の河田惠昭氏が語る。
「南海トラフ巨大地震は、直下型地震より地震波の周期が長くなる（振動数が少ない）と想定されています。そのため建物の被害数は低く見積もられていますが、
1981年以前に作られた耐震性が脆弱な住宅が密集するエリアは、倒壊の恐れがあります」...
海抜が低く、埋め立て地が多い大阪は以前から液状化が懸念されている。
南海トラフ巨大地震災害対策等検討部会の被害想定によれば、大阪市から堺市にかけての湾岸部は液状化のリスクが高い。
さらに大阪市の外縁を液状化の危険度の高いエリアが取り囲み、巨大地震による液状化で7万棟を超える建物が全壊すると想定されている。
地震にゲリラ豪雨が加わると、さらなる被害が襲いかかることになる。河田氏が語る。
「大阪で怖いのは、津波による浸水リスクが大きいことです。
海抜ゼロメートル地域が多い大阪市でゲリラ豪雨が同時に起きれば、大阪市内を南北に走る松屋町筋の西側はすべて水没する可能性が高い。
また河川の多い大阪府では、津波が河川を伝わって遡上する『河川津波』が発生し、キタ（梅田駅周辺）や寝屋川流域の東大阪市にまで川の水が溢れ出します。
そこにゲリラ豪雨が加われば、東京以上に大きな被害に見舞われる可能性があります」
さらに道路事情も気になる。河川が多く、水運が発達した大阪は老朽化した橋は多い。
南海トラフ巨大地震の発生で落橋が生じると交通網が麻痺し、長期にわたって地域が分断される可能性がある。
加えて、ゲリラ豪雨の浸水被害も甚大になる。河田氏が語る。
「幹線道路の国道2号沿いは元々地震による被災率が高い上にゲリラ豪雨が発生すれば、浸水で通行できなくなる。
淀川を渡って大阪市外につながる橋はすべて通行止めになる可能性が高い。... >>12 >>21
2021/07/30
情報を見極める目と「抗震力」
https://www.yomiuri.co.jp/choken/kijironko/cksocialsports/20210728-OYT8T50048/
https://www.yomiuri.co.jp/media/2021/07/20210728-OYT8I50048-1.jpg
https://www.yomiuri.co.jp/media/2021/07/20210728-OYT8I50049-1.jpg
地震は多様で、過去のパターン通りにやってくるとは限らない。
米国カリフォルニア州のパークフィールドでは記録の残る１８５７～１９６６年、
ほぼ２２年間隔でＭ６の地震が６回繰り返し発生していた。
最後の３回は波形も極めて類似しており、世界で最も地震の予測が確実な場所と思われていた。
地震学者が多くの観測機器を設置して、８８年を待ち受けたが、地震が発生したのは予測より１６年も遅い２００４年だった。
震源や様式も直前の地震とは大きく異なっていた（注３）。
南海トラフ大地震も、南海地域と東海地域が同時に動くケースや若干の時間差が生じるケースなど、
震源を見ただけでも多様性がある。次にどのようなタイプの地震がくるのかわからない。
さらに、寿命百歳ほどの人間と、誕生から４６億年の地球では時間の尺度が全く違う。
地球の寿命を仮に１００億年とした場合、地球の１秒は、人間にとっては３年以上に相当する。...
日本の地震研究は長年、昭和東南海地震と昭和南海地震の時にすべらずに残った、
駿河湾を震源とする東海地震の前兆をとらえて被害を軽減することを目的に推進されてきた。...
ところが、切迫していると言われた東海地震が起きないまま、阪神淡路大震災、東日本大震災などが発生した。
東日本大震災では、観測史上最大の巨大地震が発生したにもかかわらず、前兆をとらえることができなかった。...
南海トラフについては発生確率の数字が大きくなるからくりもある。
南海トラフだけ、他の地震とは異なる「時間予測モデル」という手法で計算している。
時間予測モデルでは、次の地震までの間隔が前回の地震の規模に応じて変化すると考える。
高知県の室戸岬の室津港では、過去３回の南海地震による隆起の高さがわかっている。
隆起の高さを地震の規模と考えて、次の地震までの発生間隔を予測して、地震の発生確率を計算している。
前回１９４６年の昭和南海地震は規模が比較的小さく、放出されたひずみのエネルギーが小さかったため、
次の地震までの間隔が短いと予想され、地震の発生確率が高く出ている。
南海トラフについても、他の地震と同じように過去の地震の発生間隔を統計的に処理して今後３０年間の地震発生確率を
計算すると、過去の記録をどこまで参考にするかにもよるが、６～３０％程度（基準日２０１３年１月１日）と大幅に低くなる。
地震と地震の間隔が長い正平地震（１３６１年）以前のデータを考慮すると、地震が起きるのは２２世紀以降になっても
おかしくないのだ。
時間予測モデルでは、「地震は蓄積されたひずみが解放される過程」という地震の物理的な背景が加味されており、
予測がより正確になると期待される反面、問題点も多く指摘されている。
最大の問題は、駿河湾沖から九州東岸まで震源域が広大で、多様な南海トラフの地震を、室津港のたった１点のデータだけで
予測できるのか、というものだ。...
最大規模の巨大地震の推定も、考えられる震源域の断層を最大限つなぎ合わせたようなもので、過去数千年間にそのような
地震が発生したことを示す記録はない。東日本大震災の「想定外」のショックから、慌てて計算した側面もある。
長期評価でも、Ｍ９の最大クラスの巨大地震の発生確率は、通常の南海トラフ大地震に比べ１桁以上小さいと記載している。
しかし、南海トラフについて、最大３４メートルの津波を伴う巨大地震が今後３０年間で７０～８０％の高い確率で発生すると
思っている人は少なくない。... >>18>>19>>30 >34
関東大震災とも元禄関東地震とも違う「新タイプM8級」の可能性
https://dot.asahi.com/aera/2016083100234.html?page=1
https://cdn.images-dot.com/S2000/upload/2016083100234_1.jpg
「関東周辺のプレート境界」と「南関東地域で発生する地震の発生場所」
関東大震災を引き起こした大正関東地震（M7.9、1923年）より、さらに大きな元禄関東地震（M8.2、1703年）級の大地震は、これまで2千～3千年間隔で繰り返すと考えられてきた。
その定説を覆し、2千年未満のもっと短い間隔で起きていた可能性があったとする発見が今年5月、千葉・幕張で開かれた日本地球惑星科学連合大会で発表された。...
「関東地方で起きるM8級の大地震は、これまで考えられていたより、発生の仕方に多様性があった可能性が見えてきた。過去いつ発生したのか、その履歴についても、これまでの常識を見直す必要があるかもしれない」...
では「M7級が30年以内に70％」は、どうやって出てきた数字だろう。
これは、主に古文書の記録をもとに、元禄関東地震と大正関東地震の間の220年間に、平均27.5年に1回の頻度で計8回、M7級が発生したことからきている。...
そして、この数字は注意が必要で「30年以内に70％の確率で発生する地震で首都は壊滅的な被害を受ける」というのは大きな誤解だ。
地震本部は、茨城県の南半分、埼玉県の東半分、東京都と神奈川県のほとんど全域、千葉県のすべてとその周辺海域という、南北東西とも約150キロにわたる広い範囲の「どこか」でM7級の地震が起きる確率を予測しているのであって、「首都」に限ったものではない。...
中央防災会議が被害予測した断層は、活断層タイプを除いては、どこで起きるかわからないので、防災対策のために想定したにすぎない。
首都直下地震の中では、都心南部で発生するものが最も大きな被害を引き起こすと想定しているが、これまでこのような地震が起きた記録は残っていない。
工学院大学都市減災研究センター長の久田嘉章教授によると、220年間に起きたM7級8回のうち、大きな被害があったのは1855年の安政江戸地震（死者7千人以上）だけで、そのほかは1894年の明治東京地震（死者31人）など被害は比較的小さな地震ばかりだ。
「近い将来起こるM7級の首都直下地震は、中小被害をもたらすものである可能性が高い」
と久田教授は言う。
M7級の首都直下地震は、阪神・淡路大震災を引き起こした兵庫県南部地震（震源の深さ16キロ）と違い、千葉県東方沖（同58キロ）など震源が深いものが多い。
また木造家屋を倒しやすい特殊な地震波（キラーパルス）が兵庫県南部地震では問題となったが、首都直下のプレート内部で起きる地震ではない。 >>12>>19>>20 >31>34>35
6/16
スーパーサイクルの超巨大地震が切迫する千島海溝 「死者8割減」対策が急務の理由
https://dot.asahi.com/aera/2022061500012.html?page=1
https://cdn.images-dot.com/S2000/upload/2022061500012_2.jpg
スーパーサイクルによる地震のイメージ図
https://cdn.images-dot.com/S2000/upload/2022061500012_3.jpg
日本海溝・千島海溝沖の巨大地震 被害想定・死者数
東日本大震災以前から、宮城県沖で大地震が繰り返し起きていることは知られていた。
地震本部は00年、30年以内に宮城県沖でM7.5前後の地震が起きる確率を99％とし、ほかに青森県東方沖から房総沖にのびる日本海溝沿いの複数の領域でM7～8クラスの地震を想定した。
だが、実際に東日本を襲った地震はM9.0という超大型だった。マグニチュードが0.1上がると地震のエネルギー量は約1.4倍になる。M9.0のエネルギーは想定されてきたM7.5の約178倍だ。
この「想定外」の地震を説明するカギとして、佐竹教授は「スーパーサイクル」の存在を指摘する。
プレート境界では、海のプレートが陸のプレートの先端を巻き込みながら下へ沈むことで、ひずみがたまる。一定期間かけて限界までたまるとプレートが滑り、大地震となって解放される。このメカニズムで、宮城県沖では平均37年間隔で大地震が起きてきた。
だが、これではM9もの膨大なエネルギーが放出されたことの説明がつかない。また、東日本大震災では広い範囲のプレートが一気に動いたこともわかっている。
「宮城県沖地震ではひずみにわずかに滑り残す部分がありました。通常周期の地震の度に滑り残しが積み上がり、数百年に一度、それが一気に動いて超巨大地震を起こす。これがスーパーサイクルです」（佐竹教授）
このスーパーサイクルによる次の超巨大地震が切迫していると考えられるのが、千島海溝だ。
北海道の択捉島沖から日高沖にのびる千島海溝では、M8クラスで津波を伴う十勝沖地震と根室沖地震が知られている。どちらも50～100年程度の間隔で、近年では十勝沖地震が1952年と2003年、根室沖地震が1973年に発生した。
一方、津波堆積物を調べると、これら50～100年間隔の地震よりはるかに大規模な地震が浮かび上がる。この地域の地質調査を続ける産業技術総合研究所の澤井祐紀さんはこう話す。
「十勝平野や道東の湿地帯を調査すると、M8クラスの地震で津波が到来した場所よりはるかに内陸で、分厚い津波堆積物の層が見つかります。
観測記録のある地震より大規模の地震・津波が起こっている証拠と言えます。痕跡は約6500年分の地質から最大で18回分見つかっていて、平均350年程度の間隔になります」
この超大型地震は十勝沖と根室沖が連動していると考えられている。直近は17世紀ごろで、既に400年近く経過した可能性が高い。
次が超大型でも不思議はない。日本海溝北部でも9世紀、12～13世紀、17世紀などに起きたと見られる超巨大地震の痕跡が見つかっている。 >36
被害想定は甚大だが、対策を進めた場合の効果も明記された。死者が最多となるのは冬の深夜に発生し、すぐ避難する人が20％の場合の見積もりで、津波避難ビルなども考慮していない。
一方、施設の整備が進み、70％の人が地震発生から10分程度で避難を始め、それ以外の人にも効果的な呼びかけがあると、同じ冬の深夜でも日本海溝地震で約8割、千島海溝地震で約6割死者を減らすことができる。 >>31>>32
6/17
【社会】老朽化する交通インフラに危機感 橋の4割は築50年以上も…目視での安全点検では人手足りず [デビルゾア★]
https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1655407328/ >>13
6/21
【巨大チェーン地震】本誌予言どおり！能登半島で起きた震度6弱、M5.4の地震が南海トラフ大地震を引き起こす！
https://smart-flash.jp/lifemoney/187256
立命館大学の高橋学特任教授は、このひずみの動きが、いま日本海側で「異常事態」になっているとも語っていた。
「現在は電子基準点が各地に設置されていて、地盤の歪みはすぐにわかりますが、じつは昨年の8月半ばから、列島の日本海側の地域で、急速なスピードで地盤が動いています」
さらに、今回の地震を受けて、今後巨大地震が連動する危険性もあると指摘した。
「今後、石川、福井、富山、新潟などを震源としたもっと大きな地震が起きる危険性があります。
1943年鳥取地震、1944年東南海地震、1945年三河地震、1946年南海地震、1948年福井地震のように連動した過去が実際にありますから、今後もそうした巨大地震に警戒する必要があると考えています」 >>34
6/17
「南海トラフ」確率は80％か10％未満か？ 懸念すべき東西の連動と津波到達速度
https://dot.asahi.com/aera/2022061500017.html?page=1
https://cdn.images-dot.com/S2000/upload/2022061500017_1.jpg
南海トラフ地震被害想定・死者数
https://cdn.images-dot.com/S2000/upload/2022061500017_2.jpg
南海トラフ年表
... 『南海トラフ地震』などの著書がある名古屋大学の山岡耕春教授は言う。
「200年以上あいている時期もありますが、江戸時代以前は記録の欠落の可能性もあり、
概（おおむ）ね100～150年間隔で大きな地震が起きていると考えられます。
震源域は紀伊半島を境に東西に分けられますが、短いスパンで連動するのも特徴です」...
地震の発生確率の計算には、「直近に発生した時期」と「次の地震がいつ起きるかの期待値」が使われる。
直近の地震は44年・46年で確定している。
一方、「期待値」をどう設定するかで結果は異なる。南海トラフ以外では過去の繰り返し間隔の平均を用いるが、
南海トラフでは「大きな地震の後は次の地震までの間隔が長く、小さな地震の後は間隔が短い」とする「時間予測モデル」を用いている。
「昭和の地震は安政や宝永と比べ小さいため、時間予測モデルでは次が発生するのも早くなります。
『30年で80％』は時間予測モデルを用いた数値で、仮に単純な平均に基づけば、欠落がないことが確実な宝永地震以降で計算する場合
20～30％、記録がある地震すべてで計算すると10％未満の確率です」（山岡教授） >31
6/24
この街で暮らし続けるために 大規模地震から身を守るための心構え
https://www.nnn.co.jp/dainichi/news/220624/20220624025.html
３０年以内に発生すると予測されている南海トラフ地震。２０１３年１０月に試算された被害予測に基づくと、想定死者数は１３万３８９１人で津波による被害が大きい。
被害エリアについては、大阪市内の西側全体が浸水すると想定されている。
また同様に、上町断層帯地震の発生も予測されている。上町断層は豊中市から大阪市全域を経て岸和田市までにまたがっており、大阪市全域で震度５強～７の地震がいつ発生してもおかしくない状況にある。
―地震に耐える建物とは
地震に耐えられる建物かどうかは、建設時期と建設規模で判断することができる。
１９８１年６月以降に建設されたビル・マンションは新耐震基準に沿っており、震度６強～７程度の大規模地震で倒壊・崩壊しないことの検証を行う必要がある。
さらに直近だと阪神淡路大震災後の２０００年に耐震基準が改正され、建物の頑丈さがより求められるようになっている。
また、高さ６０メートル（約２０階相当）を超える高層ビルの建築には、建築基準法の規定よりもさらに厳しい基準での設計が求められている。
このため、高層ビルは建設時期に関わらず必要な耐震性能を満たしているものと考えられる。
つまり、２０００年以降に建てられた３階以上の建物もしくは２０階以上の建物全般であれば、地震・津波から逃れるには安全な場所だといえるだろう。
では、これらの建物がどういった構造で地震に耐えるのかも説明したい。
―耐震構造もチェックポイント
耐震構造には「耐震」「免震」「制振」の３種類がある。「耐震」は揺れに耐える、「免震」は揺れを逃がす、「制振」は揺れを吸収する、という違いがある。... >40
6/20
不気味な「南海トラフ巨大地震」との〝符合〟 ｢能登半島震度６弱｣で誘発か ｢隣接地域でＭ６・５～７・５程度の頻発注意｣専門家が指摘
https://www.zakzak.co.jp/article/20220620-5JT4QYDSFNJOFLGZC7JK3PAB74/
地震のメカニズムについて、... 島村英紀特任教授は「内陸直下型の群発地震の場合、地下深くのマグマが地表近くに上昇しているケースがある。この場合、海外では普段活動をみられない火山で噴火を起こす事例もある」と解説する。
気象庁は、今後１週間程度、最大震度６弱程度の地震への警戒を呼びかけている。高橋氏は「想定される１０００分の１のエネルギーしか放出されておらず、能登に隣接する地域でＭ６・５～７・５程度の地震の頻発に注意すべきだ」と語る。
気になるのが巨大地震との関連性だ。
１９４３年に日本海側の鳥取平野を震源とするＭ７・２の直下型地震「鳥取地震」が発生した。翌４４年には太平洋側でＭ７・９の東南海地震、４６年にＭ８・０の南海地震が起きた。
前出の高橋氏は能登での地震について「南海トラフ地震の前に起こる内陸直下型地震の一環と考えられるのではないか」と強調した。 6/19
関西方面で相次ぐ地鳴り！“宏観異常現象”は南海トラフ地震の前兆!?
https://weekly-jitsuwa.jp/archives/66854
... 関西方面では地鳴りの報告が後を絶たないという。
2011年の東日本大震災、阪神・淡路大震災（1995年）の直前にも「地鳴りが聞こえた」という地元住民の証言などがあっただけに、なんとも不気味である。
武蔵野学院大学特任教授（地震学）の島村英紀氏が次のように解説する。
「大正関東地震（1923年）の際にも、地鳴りが聞こえたといわれています。地鳴りは、浅発地震や群発地震などの場合に発生することが多く、人が揺れを感じないごく小さい地震においても聞こえることがある。
地震波は周波数が低いが、20ヘルツ以上のものは人間の耳にも聞こえるので、地鳴りとして感じることができます」
長野県の松代群発地震（65年～70年）では、爆発音を思わせるような地鳴りも観測されたという。
「地鳴りは、地盤が堅固な岩石からなる土地で聞こえることが多々あり、日本では茨城・筑波山周辺が地鳴りのよく聞こえる地域として有名です」（同）... ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
