0001逢いみての… ★
2022/05/19(木) 23:50:21.49ID:CAP_USER公聴会に出席した米国防総省幹部ブレイ氏（ロイター）
米下院情報特別委員会の小委員会は１７日、未確認飛行物体（ＵＦＯ）に関する公聴会を開いた。「説明のつかないのは事実だが、実在するものだ。調査する必要がある」。小委員会のアンドレ・カーソン委員長は、こう強調した。米メディアによると、ＵＦＯに関する公聴会は約５０年ぶりの開催。公聴会で証言した国防総省幹部はＵＦＯを「遭遇してもすぐには特定できない空中の物体」と説明。米軍関係者が遭遇しており、飛行の安全に危険をもたらしているとして「起源を特定するための取り組み」に力を入れていると強調した。
米国は１９４７年に「空飛ぶ円盤」を目撃したケネス・アーノルド事件、同年にＵＦＯが墜落したとされるロズウェル事件を受け、すぐに空軍がＵＦＯ調査を行ってきた。４８年の「プロジェクト・サイン」、４９年の「プロジェクト・グラッジ」、５２年からの「プロジェクト・ブルーブック」などだ。それぞれＵＦＯ目撃事例の分析、目撃者の心理分析などを行い、報告書が作成された。
さらに政府が依頼し、物理学者など科学者による調査も行われた。５３年の「ロバートソン査問委員会」、６６年の「コンドン委員会」などだ。ＵＦＯ研究家の竹本良氏はこう語る。
「ほかにも１９６６年には天体物理学者アレン・ハイネックを軸に米空軍にて、６８年には下院で天文学者のカール・セーガン博士のほか、大気物理学、社会学、心理学等、各界著名な科学者を招き、ＵＦＯ公聴会が開催されました。総じて半世紀前の結論は、ＵＦＯ否定論に終始したものでした」
今回の公聴会では、ＵＦＯという説明のつかないものが実在することが認められたが、竹本氏にとっては不十分な内容だったようだ。
「俯瞰（ふかん）して情報開示が不足している点は４つあります。円盤墜落のロズウェル事件。エリア５１でＪロッドという名の宇宙人がＵＦＯの研究に協力していた件。１９５４年にアイゼンハワー大統領と宇宙人が会見し、グリーダ条約を結んだ件。１９４７年にトルーマン大統領が設置した宇宙人対策秘密機関のマジェスティック１２の件。米国がまずこれらの情報開示をし、過去を清算した上でないと、新たなＵＦＯ対策に取り組むことなどできませんよ」と竹本氏は指摘している。
以下ソース
https://www.tokyo-sports.co.jp/social/4200977/
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