日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は９日に都内で開かれた理事会で、北海道・札幌市への冬季五輪の誘致断念を決議した。

　当初は２０３０年の招致を目指していたものの、２１年の東京五輪・パラリンピックを巡る汚職事件などによる影響で、世論からの支持を得ることができなかった。その後も札幌開催の実現を模索していたものの、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、３４年の開催にソルトレークシティー（米国）を選出、３８年はスイスとの対話を優先的に進めることが決まり、札幌市は大会招致に向けて動く足がかりを失うこととなった。

　ＪＯＣの尾形貢専務理事（６４）は「日本社会の発展に寄与し、多くの方に賛同いただける将来的な大会招致のあり方について、ＪＯＣ全体で組織を作って検討していく」と明言。組織の座長にはＪＯＣの三屋裕子副会長が、副座長は尾形専務理事が務める方針も明かされた。

　札幌五輪招致失敗の原因については「うまくいかなかったのは組織体」とした上で「次に作る会議体でしっかりと検証をした方がいい」と今後につなげていきたい構えを示した。

以下ソース
https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/291755